世界的な半導体不足が長期化し、電気自動車（EV）の生産に深刻な影響を及ぼしている。業界団体の日本自動車工業会（自工会）は、半導体の供給回復は2024年後半になる見通しと発表した。各社は生産調整を余儀なくされており、特にEV向けの半導体需要が高まっていることが背景にある。
半導体不足の現状と影響
自工会の調査によると、2023年の自動車生産台数は前年比で約5%減少する見込みだ。特にEVに搭載されるパワー半導体やマイコンの不足が顕著で、トヨタ自動車や日産自動車など各社は工場の操業停止や減産を余儀なくされている。ある部品メーカーの幹部は「半導体の調達が計画通りに進まず、生産計画の見直しが頻繁に発生している」と語る。
各社の対応策
各社は半導体の安定調達に向け、サプライチェーンの多角化や在庫の積み増しを進めている。ホンダは半導体メーカーとの直接契約を拡大し、日産は部品の共通化を推進する。しかし、半導体製造装置のリードタイムが長期化しており、早期の改善は難しい。業界アナリストは「半導体不足は2024年後半まで続く可能性が高く、EVの生産計画に影響を与え続けるだろう」と指摘する。
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今後の見通し
半導体メーカー各社は増産投資を進めており、2024年後半には供給が改善すると期待される。しかし、EV市場の急拡大により需要が供給を上回る状態が続く見通しだ。自工会は「政府の支援も得ながら、半導体の安定供給に向けた取り組みを強化する必要がある」と述べている。自動車業界は今後も半導体不足の影響を受け続けるとみられ、各社の対応が注目される。
