電気自動車（EV）へのシフトが加速する中、自動車産業のサプライチェーンに大きな変革が迫られている。エンジンやトランスミッションなど、従来の内燃機関車に不可欠だった部品の多くがEVでは不要となり、部品サプライヤーは存続の危機に直面している。一方で、バッテリーやモーター、パワーエレクトロニクスなど、EVに特有の部品への需要が急増しており、新たなビジネスチャンスも生まれている。
EVシフトで部品点数は半減、サプライヤー淘汰の時代に
業界関係者によると、EVの部品点数は内燃機関車の約3万点から約1万5000点と、半数近くに減少すると見られている。特に、エンジン関連部品や排気系部品、燃料供給系部品などを主力とするサプライヤーは、需要の急減に直面している。大手部品メーカーであるデンソーは、2035年までにエンジン関連部品の売上高を現在の半分以下に減らす方針を打ち出し、電動化や自動運転関連事業へのシフトを加速している。
生き残りをかけた事業構造の転換
部品サプライヤー各社は、生き残りをかけて事業構造の転換を進めている。例えば、エンジンバルブで世界トップシェアを誇るフタバ産業は、水素関連部品や航空機部品への進出を図っている。また、ピストンリング大手のリケンは、EV向けのモーターコアや減速機などの開発を進めている。これらの企業に共通するのは、既存の技術や設備を活かせる分野への多角化である。
新たなビジネスチャンス：バッテリーとモーター
EVシフトは、新たなビジネスチャンスも生み出している。特に、バッテリーとモーターはEVの心臓部であり、需要が急拡大している。パナソニックは、米テスラ向けにバッテリーを供給しており、さらに生産能力を拡大する計画だ。また、日本電産はEV用駆動モジュール「Eアクスル」の生産を強化しており、2030年までに売上高1兆円を目指している。
サプライヤー間の連携とM&Aの動き
こうした環境変化に対応するため、サプライヤー間の連携やM&Aも活発化している。2021年には、住友電気工業と日立金属がEV向けワイヤーハーネスの共同開発で合意した。また、アイシンとデンソーは、EV向けの駆動ユニットを共同開発する方針を発表している。こうした動きは、開発コストの削減や技術力の向上につながると期待されている。
政府の支援と産業政策の重要性
日本の自動車部品産業は、約1万社のサプライヤーから成り、雇用者数は約100万人に上る。政府は、こうした産業構造の転換を支援するため、電動化関連の技術開発に対する補助金や税制優遇措置を拡充している。経済産業省は、2035年までに国内の新車販売をすべて電動車にする目標を掲げており、サプライヤーの事業転換を後押ししている。
まとめ：変革をチャンスに変えるために
EVシフトは、自動車部品サプライヤーにとって大きな試練であるが、同時に新たな成長の機会でもある。従来のビジネスモデルに固執せず、電動化や自動運転、コネクテッドなど、成長分野に積極的に投資する企業が、生き残りと成長を勝ち取ることができるだろう。業界全体としても、サプライチェーンの再編や異業種との連携を通じて、競争力を強化していくことが求められている。
