EVシフトが自動車部品業界に与える影響
電気自動車（EV）への移行が加速する中、自動車部品のサプライチェーンに大きな変化が生じている。従来のエンジン車に不可欠だった部品の需要が減少する一方、バッテリーやモーターなどEV特有の部品需要が急増。部品メーカーは事業構造の転換を迫られている。
日本自動車部品工業会の調査によると、2030年にはエンジン関連部品の市場規模が2020年比で約30%縮小する見通し。一方、EV用バッテリー関連部品は同期間で5倍以上に拡大すると予測されている。
主要部品メーカーの対応戦略
デンソーはエンジン部品からEV向け製品へのシフトを加速。2025年までにEV関連事業の売上高比率を現在の10%から30%に引き上げる計画を発表した。同社の広報担当者は「内燃機関部品の需要減少は避けられない。EV・電動化関連の技術開発に経営資源を集中する」とコメントしている。
一方、アイシンもトランスミッション事業の縮小を進め、EV用駆動モジュールの生産拡大に注力。2024年には新たなEV用eアクスル（電動駆動ユニット）の量産を開始する予定だ。
サプライチェーンの再編と地域的な影響
EVシフトは部品メーカーの立地にも変化をもたらしている。バッテリーサプライチェーンは従来のエンジン部品と異なり、原料調達からセル生産、パック組み立てまで広範な工程が必要。特にリチウムやコバルトなどの資源確保が重要課題となっている。
経済産業省のデータによると、国内の自動車部品メーカー約1万社のうち、EV対応が進んでいるのは大手を中心に20%程度。中小部品メーカーの多くは技術転換や設備投資に課題を抱えており、業界全体の再編が予想される。
今後の展望と課題
自動車部品サプライチェーンの変革は、雇用や地域経済にも大きな影響を及ぼす。エンジン部品の生産に特化した地域では、雇用喪失や工場閉鎖のリスクが高まっている。政府は部品メーカーのEV転換支援として、2023年度補正予算で500億円の基金を創設。技術開発や人材育成を促進する方針だ。
業界アナリストは「EVシフトは避けられない流れ。部品メーカーは早期に事業ポートフォリオを見直し、新たな成長分野への投資を加速すべき」と指摘する。一方で、ハイブリッド車（HV）の需要が当面続くとの見方もあり、過度なEV一辺倒の戦略はリスクを伴うとの声もある。
