世界的なEVシフトの加速により、自動車産業は100年に一度の変革期を迎えている。エンジン車からEVへの移行は、サプライチェーン全体に大きな影響を与えており、部品メーカーは生き残りをかけた戦略の見直しを迫られている。
電動化対応部品の需要拡大
従来のエンジン車に不可欠だったエンジンやトランスミッションなどの駆動系部品は、EVでは不要となる。一方で、モーターやインバーター、バッテリーなど電動化対応部品の需要が急拡大している。部品大手各社は、これらの成長分野へのシフトを加速している。
例えば、デンソーはEV向けの熱管理システムやパワー半導体に注力。2025年度までに電動化関連の売上高を1兆円に拡大する計画だ。また、アイシンは電動駆動モジュール「eAxle」の開発を進め、主要自動車メーカーからの受注を獲得している。
生き残りをかけたM&Aと提携
電動化への対応には巨額の投資が必要であり、単独では難しいケースも多い。そのため、部品メーカーの間ではM&Aや提携が活発化している。例えば、住友電気工業はリッテルと合弁会社を設立し、EV用の回路保護部品の生産を強化。また、日本ケミコンはEV向けの大容量コンデンサーの生産能力を増強するため、国内外で設備投資を進めている。
「EVシフトは部品メーカーにとって脅威であると同時に、新たなビジネスチャンスでもある。いかに早く電動化対応の製品ポートフォリオを構築できるかが勝負の分かれ目だ」と、業界アナリストは指摘する。
生産体制の再編とコスト競争力
電動化部品の生産には、従来のエンジン車向け部品とは異なる設備や技術が必要となる。このため、各社は既存の生産ラインの転換や新工場の建設を進めている。同時に、EV市場の拡大に伴い、部品の量産効果によるコスト低減が競争力を左右する。
例えば、マレリはEV用のインバーターやDC-DCコンバーターの生産を拡大。一方で、エンジン関連部品の生産は縮小し、工場の統廃合を進めている。また、日立AstemoはEV向けのモーターやサスペンションシステムの受注拡大を見込み、生産能力を増強している。
新たな競合と協業の必要性
EVシフトは、自動車部品市場に新たなプレイヤーを呼び込んでいる。例えば、電子部品メーカーや素材メーカーがEV向け部品に参入し、従来の自動車部品メーカーと競合するケースが増えている。また、テスラや中国のEVメーカーは独自に部品を内製化する動きもあり、部品メーカーは生き残りに向けた戦略の再構築を迫られている。
「自動車部品メーカーは、従来の取引関係にとらわれず、異業種との協業も視野に入れたオープンなイノベーションが求められる」と、業界専門家は指摘する。
今後の展望と課題
EVシフトは今後さらに加速し、2030年には世界の新車販売の3割以上がEVになると予測されている。部品メーカーにとって、電動化対応の製品開発と生産体制の構築は急務だ。しかし、巨額の投資負担や技術者不足などの課題も山積している。
「生き残るためには、選択と集中を徹底し、強みのある分野にリソースを集中させる必要がある。また、自動車メーカーとの協力関係を強化し、共同開発を進めることも重要だ」と、業界関係者は語る。
自動車部品産業は、EVシフトという大きな変革の中で、新たな成長の道を模索している。各社の戦略が、今後の産業構造を大きく左右することになるだろう。
