中国の電気自動車（EV）市場が急拡大する中、日本メーカーの存在感が低下している。2023年の中国EV販売台数は前年比35%増の約950万台に達し、世界最大の市場となった。しかし、日本メーカーのシェアはわずか1%程度で、特にトヨタやホンダ、日産などの大手が苦戦している。
BYDの躍進と価格競争
中国最大のEVメーカーであるBYDは、2023年に約300万台を販売し、世界販売台数でテスラを抜いてトップに立った。BYDの強みは、バッテリーから車両までの一貫生産によるコスト競争力だ。同社の「秦」や「宋」などのモデルは、日本車の半額以下の価格で提供されている。
また、中国政府のEV補助金や充電インフラ整備も市場拡大を後押ししている。これに対し、日本メーカーはハイブリッド車（HV）に注力してきたため、EVへの対応が遅れた。トヨタは2026年までにEV販売を150万台に引き上げる計画だが、中国市場では苦戦が続いている。
日本メーカーの戦略見直し
日本メーカーは中国市場での巻き返しを図るため、現地生産の強化や提携戦略を進めている。トヨタは広州汽車との合弁でEV生産を拡大し、日産は東風汽車と協力してコスト削減を目指す。ホンダは2027年までに中国で10車種のEVを投入する方針だ。
しかし、専門家は「日本メーカーが中国市場で生き残るには、価格競争力だけでなく、ソフトウェアや自動運転技術で差別化する必要がある」と指摘する。中国メーカーはすでに高度な運転支援システムを搭載しており、日本勢は遅れを取っている。
今後の展望
中国市場のEVシフトは今後も加速すると予想され、2025年には新車販売の50%以上がEVになるとの見方もある。日本メーカーがこの流れに乗り遅れれば、中国市場での存在感はさらに低下する恐れがある。一方で、日本メーカーは東南アジアやインドなど新興国市場でHVの需要を取り込む戦略も模索している。
業界関係者は「中国市場はもはや日本メーカーにとって簡単な市場ではない。しかし、技術力や品質で勝負できる分野を見極め、集中投資することが重要だ」と語る。日本メーカーの生き残りをかけた戦略が問われている。
