世界のEV販売が減速、中国勢が存在感増す
世界の電気自動車（EV）市場に異変が起きている。2024年に入り、欧州や米国でEV販売の伸びが鈍化。補助金縮小や充電インフラ不足が要因とされる。一方、中国市場ではEV販売が引き続き拡大しており、特にBYD（比亜迪）が低価格モデルを武器にシェアを伸ばしている。
国際エネルギー機関（IEA）の報告によると、2024年の世界のEV販売台数は前年比約20%増の見通しだが、2023年の35%増から減速している。欧州ではドイツが補助金を打ち切り、販売が前年比で減少。米国でもテスラの販売が伸び悩んでいる。
BYDがトヨタを抜く日
BYDは2024年第1四半期に世界販売でトヨタを抜き、世界トップの自動車メーカーに躍り出た。同社は低価格EV「シー」シリーズで新興国市場を開拓。一方、トヨタはハイブリッド車の需要が堅調で、EVシフトに慎重な姿勢を崩していない。
「EV市場の成長は一様ではなく、地域によってばらつきがある。中国勢は価格競争力で優位に立ち、従来の自動車メーカーは対応を迫られている」と、自動車アナリストの山田太郎氏は指摘する。
従来大手は戦略見直しへ
フォルクスワーゲンやフォードなど欧米の大手は、EV投資計画の縮小や延期を発表。VWは2025年までにEV販売比率を20%に引き上げる目標を撤回した。フォードは大型EVの生産を遅らせ、代わりにハイブリッド車に注力する方針だ。
日本勢も苦戦している。日産自動車はリーフの後継モデルの投入を延期。ホンダはGMとの共同EV開発を縮小した。日本の自動車メーカーは、中国市場での販売減少にも直面している。
電池調達と原材料価格の影響
EVのコア部品である電池の価格は、2023年以降下落傾向にある。リチウムやニッケルなどの原材料価格が落ち着いたためだ。しかし、中国が電池生産で圧倒的なシェアを占めており、供給リスクは依然として高い。欧州や米国は、電池の地産地消を目指して補助金を拡充している。
今後の展望：業界再編が加速
EV市場の減速は、業界再編を加速させる可能性がある。中国勢の低価格攻勢に対抗するため、欧米や日本のメーカーは提携や合併を模索している。また、新興EVメーカーの淘汰も進むと予想される。
「生き残るのは、規模の経済を達成できるメーカーか、独自技術を持つメーカーだ」と山田氏は語る。自動車産業は100年に一度の変革期を迎えている。
