電気自動車（EV）の世界的な普及に伴い、中国の電池メーカーが日本市場で存在感を急速に高めている。特に、世界最大のEV用電池メーカーであるCATL（寧徳時代新能源科技）と、EV販売で世界首位に立つBYD（比亜迪）の2社が、日本国内の電池搭載量でシェアを拡大している。
2024年上半期、中国勢のシェアが約15％に
調査会社のデータによると、2024年上半期（1～6月）に日本国内で新車登録されたEVに搭載された電池の総容量は約2.5GWh。このうち、CATLとBYDの合計シェアは約15％に達した。前年同期の約10％から5ポイント上昇しており、中国勢の勢いが顕著だ。
CATLは、日産自動車やホンダ、マツダなど複数の日本メーカーに電池を供給。一方、BYDは自社製EVに搭載する「ブレードバッテリー」のほか、トヨタ自動車との合弁会社を通じて供給を拡大している。
日本メーカー、価格競争と技術革新で対抗
日本勢では、パナソニックホールディングス（HD）が米テスラ向けに供給する「4680型」電池の量産を開始。また、日産自動車とホンダは、2025年度までに次世代電池の共同開発を目指すと発表した。しかし、中国勢の低価格戦略に対抗するのは容易ではない。
「日本の電池メーカーは品質で勝負してきたが、コスト競争力では中国に大きく水をあけられている。今後は、生産規模の拡大とサプライチェーンの効率化が急務だ」。業界関係者はこう指摘する。
中国勢の強みは規模と技術力
CATLは2023年の世界シェアが約37％で、2位のBYD（約16％）を大きく引き離す。両社は、リチウムイオン電池の生産コストを低減するため、材料の内製化やリサイクル技術の開発を進めている。また、BYDは独自の「リン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池」で、航続距離と安全性の両立を実現したとしている。
日本市場では、2024年上半期のEV販売台数は前年同期比で約1.5倍に増加。政府の2035年までのガソリン車新車販売禁止目標も追い風となり、電池需要は今後さらに拡大すると見込まれる。中国勢の攻勢が、日本メーカーの生き残りをかけた競争を加速させている。
