BYD、2026年型ドルフィンの日本投入を発表
中国の電気自動車（EV）大手BYDは、2026年型となる新型「ドルフィン」を日本市場に投入すると発表した。航続距離は500キロメートルを超え、価格は300万円台に設定される見込みだ。これにより、テスラの「モデル3」や日産の「リーフ」など競合車種との差別化を図る。
BYDの日本法人は「日本市場はEV普及の重要な拠点。新型ドルフィンは高いコストパフォーマンスで、多くの消費者にEVの魅力を伝えたい」とコメントしている。同社は2023年から日本でEV販売を開始しており、すでに「ATTO 3」や「シール」などをラインアップしている。
航続距離と価格で競合を凌駕
新型ドルフィンの最大の特徴は、改良されたバッテリーパックにより実現した500キロ超の航続距離だ。これは同価格帯のEVとしてはトップクラスで、日産リーフ（航続約300キロ）を大きく上回る。価格は300万円台後半が予想され、テスラモデル3（約530万円）よりも100万円以上安くなる計算だ。
BYDは独自開発のリン酸鉄リチウムイオンバッテリー「ブレードバッテリー」を搭載。安全性と耐久性に優れ、コスト削減にも貢献している。日本市場では、充電インフラの整備が進む都市部を中心に需要が見込まれる。
日本市場でのシェア拡大戦略
BYDは日本で2025年までに販売店を100店舗に拡大する計画だ。現在は約30店舗で、首都圏や関西圏を中心に展開している。新型ドルフィンは量販モデルとして、より多くの消費者にリーチする役割を担う。
日本自動車工業会のデータによると、2024年の日本国内のEV販売台数は約5万台で、新車販売全体の約1％にとどまる。しかし、政府は2035年までに新車販売の100％を電動車にする目標を掲げており、市場は拡大が見込まれる。
BYDの日本法人社長は「日本のお客様にEVの利便性と経済性を実感してもらいたい。ドルフィンはその入門車として最適だ」と述べている。
競合との比較と今後の見通し
テスラは2025年に日本向けに低価格モデルを投入する可能性が報じられている。また、日産はリーフの後継車種を2026年に発売予定で、ホンダもEVラインアップを強化している。こうした中、BYDは価格競争力と航続距離で優位に立つ戦略をとる。
市場調査会社の予測では、2026年の日本EV市場は約10万台に拡大し、BYDはそのうち15％のシェア獲得を目指す。新型ドルフィンはその鍵を握るモデルとなる。
