週1回以上運動する成人は51.7％ 男女差が過去最大に拡大
スポーツ庁は3月11日、2025年度のスポーツ実施状況に関する調査結果を発表しました。それによると、週に1回以上運動やスポーツを行う20歳以上の割合は、前年度比0.8ポイント減少し、51.7％となりました。この数値は2022年度からほぼ横ばいで推移しており、国のスポーツ基本計画が掲げる70％という目標には依然として届かない状況が続いています。
男女差が過去最大に 女性の実施率は48.8％
今回の調査で特に注目されるのは、男女間の運動実施率の差が過去最大となった点です。具体的には、男性の実施率が55.0％であるのに対し、女性は48.8％と、その差は6.2ポイントに達しました。この男女差の拡大は、長年にわたる課題である女性の運動実施率の低さがさらに深刻化していることを示しています。
1週間の運動時間 中央値は69.0分
今回初めて調査された1週間当たりの運動時間については、中央値が69.0分という結果でした。しかし、世代や性別によって大きなばらつきが見られました。特に30代女性の運動時間は中央値30.0分にとどまり、子育てや仕事が忙しい20代から50代の女性全体で、運動時間が著しく短い傾向が明らかになりました。
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スポーツ庁「女性の就業率上昇が背景」
スポーツ庁は、女性の運動実施率が低い理由について、「女性の就業率が上昇し、時間的余裕がなくなっていることも背景にある」と分析しています。この現状を踏まえ、同庁は女性の運動促進に向けた具体的な対策が必要であるとの認識を示しました。今後、以下のような取り組みが求められるでしょう。
- 働く女性が気軽に参加できる時間帯や場所での運動機会の提供
- 子育て世代向けの家族で楽しめるスポーツプログラムの充実
- 企業と連携した職場での健康増進施策の推進
今回の調査結果は、スポーツ基本計画の目標達成に向けて、特に女性層へのアプローチを強化する必要性を改めて浮き彫りにしました。スポーツ庁は、これらのデータを基に、より効果的な政策の立案と実施に取り組む方針です。
