日本ラグビー協会が2035年のワールドカップ（W杯）開催地に立候補したことを受け、大分県ラグビー協会の河津龍治会長らが8日、大分県庁を訪れ、佐藤知事に県内での試合開催に向けた取り組みを要望した。
要望書の内容と期待
河津会長は佐藤知事に要望書を手渡し、国などへの早期の働きかけ、県内の自治体やスポーツ関係団体、経済団体が一体となった推進組織の設立、日本代表戦をはじめとする試合の積極的な誘致を求めた。2019年のW杯日本大会では大分県内で5試合が開催され、計約17万3000人が会場に訪れた。河津会長は「再び県内での開催となれば、ラグビー人口が増え、県の活性化にもつながるのではないか」と期待を込めた。
今後の展望
大分県は2019年大会の成功を受け、ラグビー熱が高い地域。今回の要望により、行政と協会が連携して2035年大会の誘致活動を加速させる可能性がある。県内での開催が実現すれば、経済効果やスポーツ振興に大きく寄与すると見られる。
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