東洋経済は毎年発行する臨時増刊『本当に強い大学』の2026年版において、独自の財政データに基づくランキングを発表している。今回は2025年3月期決算データを用いて、「自己資本比率が高い私立大学法人」のトップ200を紹介する。
自己資本比率とは
自己資本比率は、総資産に対する純資産（自己資本）の割合を示す指標であり、経営の安定性を測る重要な尺度である。自己資本は総資産から負債を差し引いたもので、この比率が高いほど財務の健全性が高いと判断される。自己資本は主に、キャンパスや校舎などの取得に充てた自己資金を表す「基本金」と、過去の利益の蓄積である「繰越収支差額」で構成される。基本金は教育・研究の継続性を担保するため、容易に取り崩せない資金であり、その厚みが大学の持続可能性を示す。
ランキング上位校
純資産額100億円以上の438学校法人を対象とした今回のランキングでは、1位に国際仏教学大学院大学（学校法人国際仏教学院）が輝いた。自己資本比率は99.4%で、総資産191.0億円のうち純資産は189.8億円と極めて潤沢である。同大学は1996年に開学し、仏教学研究の推進と研究者育成を目的とする独立系大学院大学である。
2位には冲永学園（帝京短期大学）がランクインし、自己資本比率は99.1%を記録。受取利息・配当金も4.3億円に上る。なお、帝京大学は別法人（学校法人帝京大学）であり、51位（95.5%）となっている。
ランキングの意義
18歳人口の急減や多様な学びの普及により、日本の大学は変革を迫られている。こうした中で、財務基盤の強固な大学は生き残り、さらなる発展が期待される。自己資本比率は単なる数字ではなく、教育の継続性と質を支える基盤を示すものであり、受験生や保護者にとって重要な判断材料となる。
本ランキングは『週刊東洋経済』の臨時増刊『本当に強い大学』2026年版（6月22日発売予定）に掲載される「本当に強い大学総合ランキング」の一部であり、経営の安定性を測る指標として活用されている。
