令和5年度の大学入学者選抜で、一般選抜による入学者は47.9%だった一方、学校推薦型選抜は35.9%、総合型選抜は14.8%で、合わせると50.7%に達し、過半数が推薦入試で大学に入学していることが文部科学省の資料で分かった。私立大学では推薦・総合型の割合が58.7%に上り、国立大学でも18.2%、公立大学でも30.1%がこのルートを経ている。
一般入試の募集枠が減少する中で
少子化で受験生全体の人数は減っているが、それ以上に一般入試の募集枠が減少している。2026年度の大学入試は、学部によっては一般入試の倍率が大きく上がり、「共通テストで高得点を取ったのに安心できない」「二次試験まで含めると最後まで読めない」という状況が強まった。
減少した一般入試の募集枠の分は、総合型選抜や学校推薦型選抜に振り向けられている。総合型選抜は以前のAO入試に当たり、学力試験の点数だけでなく、意欲や関心、活動、考え方、将来の方向性などを総合的に評価する。志望理由書や活動報告書、面接、小論文、プレゼンテーションなどが選考で用いられることが多い。
推薦入試はもはや特別ルートではない
学校推薦型選抜は高校からの推薦を受けて出願する形式で、評定平均（学校の成績）が重要な条件になることが多い。公募制と指定校制に分かれ、指定校制は大学が特定の高校に枠を与え、校内選考を通過した人だけが出願できる。
文部科学省の別の調査では、大学全体で実施されている選抜方法の内訳として、一般選抜が42.3%、学校推薦型選抜が26.4%、総合型選抜が17.8%というデータが示されている。推薦入試は「頑張った人への特別ルート」でも「こっそり使う裏道」でもなく、大学入試はすでに複線化している。
大学が求める学生像の変化
大学側も多様な学生を求めており、試験の点数が高いだけでなく、自分で問いを持ち、興味関心を深め、大学での学びにつなげられる人を求める傾向が強まっている。東京大学のアドミッション・ポリシーにも、試験の得点だけを意識した狭い受験勉強に偏るより、興味・関心を生かして幅広く学び、広い視野や深い洞察力を獲得しようとする人を歓迎すると明記されている。
推薦入試の広がりは制度上の変化にとどまらず、大学側が求める学生像そのものの変化を反映している。『総合型選抜・学校推薦型選抜の新しい教科書』（孫辰洋著、中山芳一監修／SBクリエイティブ）では、推薦合格者5000人分のデータを分析し、「自己理解」「社会読解」「自己展開」の3つを軸に、人生年表の作成や100の自問自答ワークを通して推薦入試で求められる力を養い、志望理由書・小論文・面接の各対策につなげるロードマップを解説している。
