南海トラフ地震などの災害に備え、須崎市と公益財団法人日本サッカー協会（ＪＦＡ）、一般社団法人県サッカー協会は２日、サッカーを通じた防災に関する連携協定を結んだ。災害時に避難所の拠点となるトレーラーハウスや、子どもたちが遊べる可搬式のキッズピッチが年内にも市内に配備される。
四国初の防災拠点
ＪＦＡは２０２５年度から５年計画で全国２５か所に防災拠点を設け、トレーラーハウスの配備を進めており、須崎市は７か所目で四国初。同様の協定締結は熊本県嘉島町、北海道浦幌町に次いで３例目となる。
設備と活用方法
トレーラーハウスは長さ９メートル、幅２・４メートルで太陽光パネルやエアコンなどを備える。キッズピッチは縦１３メートル、横９メートルの組み立て式でハウス内に収納される。
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市では災害時に避難所となる市立スポーツセンターにハウスを配置。平常時は防災教育や備蓄倉庫などに、災害時は被災者の生活支援や子どもたちの心のケアの場として使う予定で、必要があれば市外の被災地でも活用する。
協定実現の背景
県サッカー協会の秋森学会長が県立須崎高校（当時）の校長を務め、防災教育に力を入れていたことなどから協定が実現。日本サッカー協会の湯川和之専務理事は「防災は事前に知見を共有することが最も必要なこと。須崎では南海トラフ地震に備え、高校生らが防災についてしっかり学ぶことを継続されてきた。こうした経験をサッカーを通じて全国に情報発信していきたい」と話した。
