宮城県高野連が進める野球用語の見直し案が、野球ファンや識者の間で物議を醸している。死球を「当球」、盗塁を「隙あり」とする代替案に対し、SNSでは「言葉狩りだろ」「代替案がひどい」といった嫌悪感を示す声が相次いだ。
この動きは、2025年7月に宮城県高野連が代替用語の募集を始めたことに端を発する。しかし、最近までその存在がほとんど知られていなかったのは、発信元が日本高野連ではなく宮城県高野連だったためだ。なぜ宮城県だけがこのような取り組みを行うのか、という疑問が湧き上がっている。
なぜ野球だけがターゲットに？
批判の背景には、整合性への疑問がある。音楽、ゲーム、ドラマ、映画など他のエンターテイメント分野では、同様の用語見直しの動きは見られない。なぜ野球だけがターゲットにされるのか、しかも身内であるはずの高野連が自ら首を絞めるような動きをするのか、という声が上がっている。
こうした疑問から、今回の動きは地元高校生の発想に乗っかっただけの場当たり的なものと見られてしまった感がある。
問われるガバナンス
人間が使用する言葉は時代とともに変化していくものであり、「時代や人々の価値観に合わなくなってきたら見直しを問いかける」という行為自体に責められる点はない。しかし、今回はその問いかけ方に問題があったと指摘されている。
なぜ宮城県高野連の発信なのか、県内だけで済む話だと思ったのか、県内だけ変わればいいと思ったのか。変更を言い渡された現場の労力や混乱を踏まえていないのではないか。また、県内が本拠地の東北楽天ゴールデンイーグルスや社会人野球のJR東日本東北、日本製紙石巻、七十七銀行にも変更を強いるつもりなのか。こうした視野の狭さが批判を招いたところは否めない。
さらに、高野連という組織のガバナンスに疑問を抱かせるものであり、批判を集めている現在もそれを修正しようという動きが見られないことが、問題を深刻化させている。
