フジテレビのドラマ『夫婦別姓刑事』の撮影現場で発生した、佐藤二朗と橋本愛のハラスメントトラブルをめぐり、フジテレビが7月7日に2回目の声明を発表した。しかし、翌8日には『週刊新潮』が佐藤の独占インタビューを、『週刊文春』が第2弾の記事を配信し、週刊誌による代理戦争の様相を呈している。SNS上では「どちらが悪いか」という論争や誹謗中傷が収束する気配がない。
初動の失敗が不信を招く
今回の問題の入り口は、橋本の身体接触に関する配慮事項を相手役である佐藤に伝えるべきかについて、舵取り役が不在だったことにある。フジの声明によると、橋本側は共有の可否を「フジに委ねる」とし、フジは佐藤の事務所の意向を尊重して本人への説明を見送った。結果、佐藤は蚊帳の外に置かれた。
橋本の事務所から「配慮事項を伝えてほしい」と要請を受けたフジのプロデューサーが、なぜ事前に伝わらなかったかを説明し、積極的に「接触の線引き」を取り決めるよう動いていれば、佐藤が橋本に繰り返し「制限があるなら事前に言うべきだ」と主張することもなかったかもしれない。
フジの情報管理の甘さ
フジテレビは2度目の声明で「撮影現場におけるハラスメント防止策を徹底する」と述べたが、情報管理の甘さが露呈した。具体的には、橋本の配慮事項が佐藤に伝わらなかった原因として、プロデューサーと佐藤の事務所との間で認識の齟齬があったとみられる。経済ジャーナリストの浦上早苗氏は「初動の失敗が不信を招き、三者に損しかない迷走劇となった」と指摘する。
さらに、フジテレビは「深刻なハラスメント」と認識しながらも撮影を続行した点が問題視されている。これにより、橋本は撮影現場で不快な思いを続けざるを得ず、結果的に二次被害を生んだとの批判がある。
週刊誌のダブルスタンダード
『週刊文春』と『週刊新潮』の報道は、それぞれ佐藤と橋本の立場に立った内容となっており、代理戦争の様相を呈している。SNSでは「どちらが悪いか」という論争が加熱し、誹謗中傷も相次いでいる。浦上氏は「週刊誌のダブルスタンダードが事態を複雑化させている」と分析する。
この騒動は、倒れゆくドミノを後から追いかけるような判断ミスの積み重ねが招いた人災と言える。フジテレビの今後の対応が問われている。
