21日の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は反落した。終値は前日比200円43銭安の6万6016円36銭だった。中東情勢悪化への懸念や前日の米国株安が重荷となり、売り注文が優勢となった。
取引時間中の下げ幅は900円超
取引時間中の下げ幅は900円を超え、6万6000円を割る場面があった。東証株価指数（TOPIX）は7.56ポイント高の4067.29。出来高は22億859万株だった。
米財務長官の発言が投資家心理を冷やす
ベセント米財務長官がイランに対して計画している経済的圧力について「史上最も厳しい制裁」になると発言し、投資家心理を冷ました。原油供給への不安から米原油先物価格が値上がりし、インフレによる景気悪化が警戒された。米長期金利も上昇し、前日の米国株式市場で主要株価指数がそろって下落、東京市場の逆風となった。
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半導体関連銘柄が下支え
一方、半導体株比率の高い韓国の株価指数が堅調に推移し、東京市場でも半導体関連銘柄の一部が買われて相場を下支えした。
