ドナルド・トランプ米大統領は8日、イランに対する新たな攻撃を命じ、エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡で商船への攻撃が続けば「はるかに凄惨な結果」になると警告した。米中央軍（CENTCOM）がイランを再攻撃したと発表した後、イラン国営メディアは南部臨海部の複数地点で爆発が発生したと報じた。
米軍の攻撃とイラン側の被害
国営イラン通信（IRNA）によると、キシュ島上空で戦闘機の飛行音が聞こえ、バンダルアバス、コナラク、チャーバハールなどの港湾都市で爆発が起き、一部地域では停電が発生した。米中央軍は、ホルムズ海峡における「航行の自由を脅かす」イラン軍の能力を低下させる目的で攻撃を実施したと説明。X（旧ツイッター）で「米国は、商船に対する直近の不当な攻撃について、イランに責任を取らせている」と述べた。
トランプ氏の警告と矛盾する発言
トランプ氏は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に「これは、イランが昨日、船を爆撃したことに対する報いだ」「もしまた同じことがあったら、はるかに凄惨な結果になる！」と投稿。一方、報復攻撃を命じる前に、今回の局地的な衝突はすぐに収束するとの見通しを示し、さらなる交渉への含みを残していた。トランプ氏はトルコの首都アンカラで開催された北大西洋条約機構（NATO）首脳会議で「今夜、彼ら（イラン）を激しくたたくつもりだ」「彼らは毎日合意に違反している」と述べる一方、「何が起きようとも、すべては極めて迅速に収束するだろう」と付け加えた。
停戦覚書の破棄と国際社会の懸念
今回の攻撃を命じる直前、トランプ氏はイランとの戦闘終結に向けた停戦の覚書は「終わった」と発言。仲介国であるパキスタンやカタール、国連が相次いで緊張緩和を呼び掛ける事態となった。イラン軍はここ数日間で少なくとも3隻の商船を攻撃。これを受けて7日に米国による大規模なイラン目標への空爆が行われ、さらにイランによる湾岸諸国への報復攻撃へと発展していた。
