東南アジアの自動車市場で、電気自動車（EV）へのシフトが急速に進んでいる。これまで同地域で圧倒的なシェアを誇ってきた日本車メーカーが苦戦を強いられる一方、中国メーカーが低価格EVを武器に猛追している。
タイでEV販売が前年比7倍に
タイでは2023年のEV販売台数が前年の約7倍となる7万6000台に急増。市場シェアは約10%に達した。背景には、政府によるEV購入補助金や輸入関税の引き下げなどの優遇策がある。タイ政府は2030年までに新車販売に占めるEVの割合を30%に引き上げる目標を掲げている。
タイ自動車工業会のデータによると、2023年のEV販売で首位に立ったのは中国のBYDで、シェアは約40%。2位は同じく中国の上汽集傘（SAIC）傘下のMGで約20%。3位にはテスラが続く。日本車では日産がリーフを販売するが、シェアはわずか2%程度にとどまる。
日本車メーカーの対応遅れ
日本車メーカーは東南アジアで長年、ガソリン車やハイブリッド車（HV）で高いシェアを維持してきた。しかし、EVへの対応が遅れ、競争力を失いつつある。トヨタはタイで2022年12月にEV「bZ4X」を発売したが、価格が約180万バーツ（約700万円）と高く、販売は低迷している。
ホンダもタイで2023年にEV「e:N1」を投入したが、販売台数は伸び悩む。日産はリーフの販売を継続するが、価格競争で中国勢に劣る。日本車メーカーの東南アジアにおけるEV市場シェアは、2023年時点で5%未満と推定される。
中国勢の低価格戦略
中国メーカーは低価格EVを武器にシェアを拡大。BYDはタイで販売するEV「ATTO 3」を約120万バーツ（約470万円）と、日本車のEVより3割以上安い価格に設定。さらに、2024年にはタイにEV工場を建設し、現地生産を開始する計画だ。
上汽集傘もタイでEV「MG4」を約100万バーツ（約390万円）で販売。長城汽車も小型EV「ORA Good Cat」を投入し、低価格帯で攻勢をかける。中国勢は2023年に東南アジアで約15万台のEVを販売し、市場シェアは約70%に達した。
日本車メーカーの巻き返しはなるか
日本車メーカーも巻き返しを図る。トヨタは2024年からタイでEVの現地生産を開始する計画。ホンダも2024年にタイで新型EVを投入する予定だ。しかし、価格競争では中国勢に劣り、シェア回復は容易ではない。
専門家は「日本車メーカーが東南アジアでEV市場を奪還するには、技術力やブランド力を生かした差別化戦略が必要」と指摘する。一方で、中国勢の低価格攻勢に対抗するため、日本車メーカーも価格引き下げを迫られる可能性がある。
東南アジアのEV市場は今後も拡大が見込まれる。日本車メーカーが巻き返しを図れるかどうかが、同地域での長期的な競争力を左右することになりそうだ。
