クレカ積立とは、投資信託の積立代金をクレジットカードで支払うサービスだ。通常の買い物と同様にカード決済されるため、カードの還元率に応じたポイントが付与される。2024年から新NISAがスタートし、つみたて投資枠の年間上限が120万円に拡大。これに伴い、クレカ積立の上限も月5万円から月10万円に引き上げられ、全額をクレカ積立で購入できるようになった。一度設定すれば毎月自動で積立が行われ、ポイントも継続して付与されるため、手間をかけずに運用益とポイントの両方が得られるのが魅力だ。
ポイントはどのくらい貯まるのか
具体的なポイント獲得例を見てみよう。月5万円の積立で還元率0.5%の場合、年間で3000ポイント、20年で6万ポイントとなる。月10万円で還元率1%なら、年間1万2000ポイント、20年で24万ポイントだ。一部の金融機関では、貯まったポイントを投資信託の購入に充てることもできる。ポイントの使い道まで確認しておくとよい。
おすすめの証券会社とカードの組み合わせ
クレカ積立は主要なネット証券の多くで利用できる。証券会社ごとに対応カードや還元率が異なる。例えば、SBI証券では三井住友カード、楽天証券では楽天カード、マネックス証券ではマネックスカードとの組み合わせがある。各社のサイトで最新情報を確認してほしい。
ポイント還元率を左右する要因
ポイント還元率は、カードの種類（一般カードかゴールドカードか）、年間利用額、毎月の積立額、購入する投資信託によって変わる。例えばSBI証券で三井住友カード（年会費無料）を利用する場合、1年目は条件なしで還元率0.5%だが、2年目以降は前年のカード利用額（クレカ積立分除く）が年間10万円未満だと還元率が0%になる。
マネックス証券でマネックスカードを利用する場合、月5万円までは1.1%、5万円超～7万円までは0.6%、7万円超～10万円までは0.2%と、積立額に応じて還元率が変わる。月10万円積み立てた場合の実質還元率は約0.73%だ。
楽天証券で楽天カードを利用する場合、代行手数料が年率0.4%以上の投資信託は還元率1.0%、それ未満は0.5%となる。「eMAXIS Slim 全世界株式」などの低コストインデックスファンドは代行手数料が低いため0.5%だが、長期投資ではポイントよりも信託報酬の低さが重要だ。
クレカ積立の注意点
ポイント還元率は各社の方針により見直される可能性がある。高い還元率を目的にゴールドカードに切り替えたり利用額を増やしたりしても、将来同じ条件が続くとは限らない。ポイントはあくまでおまけと心得て、資産形成を主目的とすべきだ。それでも、現金積立ではポイントが付かないため、対応証券会社を利用しているなら積極的に活用したい。
もう一つの注意点はカードの利用限度額だ。クレカ積立もカードの利用枠を消費するため、普段の買い物や公共料金と合算して限度額を超えると積立決済ができなくなる可能性がある。特に月10万円まで積み立てる場合は、利用枠に余裕があるか事前に確認しよう。
（文：石倉博子 ファイナンシャルプランナー）
