調査概要：291名を対象に実施
「患者目線のクリニック」は2026年6月23日、汗の悩みに関する実態調査を発表した。調査は2026年4月9日から16日にかけて、同院のオンライン診療を多汗症以外の症状で利用した全国の20～50代の男女291名を対象にインターネットで実施された。
日常生活への支障：27.8%が明確な影響
自身の汗の量や汗染みによる日常生活への支障について、「我慢できず、常に支障を感じている」（6.2%）と「あまり我慢できず、時々支障を感じる」（21.6%）を合わせ、全体の27.8%が明確な支障を感じていることがわかった。また、「気にはなるが、我慢できる」は47.1%に上り、多くの人が日常的に汗によるストレスを抱えている実態が浮き彫りとなった。
性年代別：20代男性が最多、若年層に高い悩み
性年代別で比較すると、汗の悩みで日常生活に支障を感じているのは20代男性が最も多く、次いで30代女性、20代女性と続き、特に若年層の男女で悩む割合が高い傾向が見られた。
損失実態：女性は衣服制約、男性は集中力低下
汗の悩みで日常生活や仕事で感じた損失として、1位は「着たい服の色や素材を着るのを諦めている」（45.0%）、2位は「汗による不快感や不安で集中力が低下する」（41.3%）で、いずれも4割を超えた。男女別では、女性の56.3%が衣服の制約を挙げ、男性の2倍以上。男性では集中力の低下が最多で、ビジネスパフォーマンスへの影響を懸念している実態が明らかになった。
認知度：約半数が治療可能と知らず
医療機関で受けられる多汗症の治療法について、「医療機関で治療できることを知らなかった」という回答が47.7%で最多だった。保険適用の塗り薬は一定の認知があるものの、飲み薬の存在は手術や注射よりも知られていないことがわかった。
受診をためらう理由：「ただの体質」が5割超
汗の悩みがありながら受診しない理由は、「ただの体質だと思っているから」（50.8%）が最多。次いで「治療費が高そう」（29.7%）、「何科に行けばいいかわからない」（29.2%）が続き、多汗症が皮膚科などで保険診療可能であるという情報が伝わっていないことが治療を遠ざけている。
医師コメント：オンライン診療が有効
同院の医師は「多汗症は周囲に理解されにくく、長年一人で悩むケースが多い。心理的苦痛は生活の質に深く関わり、オンライン診療との親和性が高い。保険適用の塗り薬や飲み薬で改善が期待できるため、一人で抱え込まず相談してほしい」とコメントしている。同院のオンライン診療では、多汗症患者が多く受診し、6～7月にピークを迎える。薬の効果が安定するまで期間が必要なため、本格的な夏前の6月頃からの治療開始が推奨されている。
