年収が上がれば、人はより幸せになれるのか。この古くからの問いに対し、2010年と2021年に真逆の結論を発表した研究者たちが2023年に共同研究を行い、両者を統合する答えを導き出した。結論は「お金そのものが幸せをつくるわけではないが、不幸の下限を決めている」というものだ。
ノーベル経済学者らによる「敵対的協力」
ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学者のダニエル・カーネマン氏は2010年の共同研究で、「年収約7万5000ドル（当時のレートで約700万円前後）を超えると日々の感情的な幸福度は頭打ちになる」と発表。一方、マシュー・キリングスワース氏は2021年の研究で「所得が上がり続ければ幸福度も右肩上がりで伸び続ける」と、まったく異なる結論を示した。
2人は「敵対的協力」と呼ばれる異例の手法で共同研究に取り組み、2023年に発表。その結果、所得が増えると幸福度は確かに上がり続けるが、その上がり方は次第に緩やかになることが示された。さらに、高所得であっても幸福度がほとんど上がらない層が全体の約15～20％（約5～6人に1人）いることも判明。その層には失恋や大切な人との死別、臨床的なうつ病など、お金では解消しきれない深い苦しみを抱えている人が多いという。
お金が増えても満たされない理由
収入や資産が増えても、思ったほど心が満たされない瞬間がある。その理由について、幸福感を本当に左右する要因は金額の大小とは別のところにあると本書は指摘する。誰かとつながっている感覚、自分で選んでいる実感、心身の健やかさ、将来への漠然としたゆとりといった、お金では直接買うことのできない要素が重要だという。
また、人は「慣れる生き物」であり、心理学ではこれを「快楽順応」（ヘドニック・アダプテーション、ヘドニック・トレッドミルとも）と呼ぶ。最初は特別だった収入もやがて当たり前になり、喜びや安心を感じにくくなる。さらに収入が増えるほど「比較」が始まり、お金は「生活を支える手段」から「自分の価値を測る物差し」へとすり替わっていく。
高所得でも幸福度が低い層の存在
アメリカのギャラップ社が行った世界規模の幸福度調査では、高所得者ほど「自分の人生はうまくいっている」と評価する傾向がある一方で、日々のストレスや不安、怒りといったネガティブな感情が低くなるとは限らないことが示されている。高所得者ほど仕事の責任が重く、常に成果を求められ、自由な時間が少なく、競争や比較にさらされ続ける環境に置かれやすいことが指摘されている。
OECD（経済協力開発機構）も人間の幸福を「所得」「生活の質」「主観的な満足感」の3つの柱で捉えるモデルを採用し、「所得は人生の選択肢を増やすが、それ自体が幸福を保障するわけではない」と位置づけている。長時間労働、睡眠不足、人間関係の希薄さ、心身の不調がある場合、高所得であっても幸福度は低下するという。
複数の調査では、経済的に恵まれた富裕層でも一定数が「今の人生に十分満足していない」と回答している。お金は、人生を満たす答えではなく、人生を整える土台である。その土台の上で何を大切にして生きるのか。その選択こそが幸福を作っていく。
