介護業界は慢性的な人手不足と高い離職率に悩まされている。しかし、そんな業界にあって、新卒社員の離職が3年連続ゼロという企業がある。その名はフレアス。同社は在宅介護、特に終末期を迎える患者宅を訪問し、マッサージを施す事業を主軸としている。体力だけでなくメンタル面でもタフさが求められるこの仕事で、なぜ離職ゼロを実現できているのか。その秘密に迫る。
人生最後の2年の価値を最大化する仕事
フレアスは療養から看取りまで、トータルに在宅介護を支援する企業だが、その柱は創業から一貫して変わらない、医療保険を適用する訪問による在宅マッサージだ。医療保険適用のためには医師の同意書が必要で、訪問の対象となるのは寝たきりや歩行困難な要介助の方々。元気な人は対象外だ。施術者が一人の高齢者と関わる平均年数は2年間で、まさに「人生最後の2年ぐらい」の期間に使えるサービスとなっている。
スタッフは都内なら自転車で、地方では車で利用者宅に伺い、25分から30分ほど（鍼灸を含む）の施術を行う。麻痺や関節拘縮などの症状にはマッサージ、神経痛やリウマチなどには鍼灸施術を、変形徒手矯正施術や運動法による機能訓練などを行う。週に2〜3回、月に10回は利用者宅を訪問することが多い。施術者は1日最大10件ほどを担当し、利用者と家族のような親密な関係になることが多い。それほど信頼されているわけだ。
在宅介護を家族だけに任せてはいけない
創業者であり社長の澤登拓さんは、このサービスを「時間の価値の最大化」の提供だと考えている。「人生最後の時間に、もう死んだほうがマシだと思っている人が、マッサージによって痛みが消えてぐっすり眠れるとか、座れるようになったとか、トイレに自分で行けるようになったとか、少しでも変わっていければ、前向きになれるじゃないですか。僕らは命を延ばすことはできないんだけれど、その人の残された時間をよりよいものにしていくことはできる。“時間の価値の最大化”を、提供しようということです」と澤登社長は語る。
澤登さんによれば、日本の高齢化率は30％。人類史上に例がなく、今後50年間は世界の高齢化率のトップランキングを走り続けるという。さらには団塊ジュニアが前期高齢者となる「2040年問題」もあり、その10年後の2050年には介護を必要とする人のピークを迎えると言われている。日本社会で介護の比重がどれほど重くなるか、想像を絶する。
マッサージで痛みが軽減、FAX文化が残る介護業界
「残念ながら、ピンピンコロリで亡くなる方は人口の10％しかいないんです。90％は長い短いはあっても、介護を受けるんです。70％の方が病院で亡くなるって、これは世界で最も高い比率です。国は2012年、介護の在宅シフトを宣言しています。でもそれを家族だけに任せたら、前向きにはなれない。だから我々、外部の人間が自宅を訪問して、痛みを取り、動けるように訓練していくことで、ご本人も家族も前向きになれるんです」と澤登社長は強調する。
介護業界は依然としてFAX文化が根強く残るなど、IT化が進んでいない面もある。しかしフレアスでは、マッサージ技術150項目を見える化し、施術の質を均一化する取り組みを行っている。街の治療院が人気で訪問マッサージの採用は苦戦することもあるが、同社はあえて「集合」の機会を増やし、孤独を防ぐ工夫をしている。
視覚障害者を転勤させる意図、年収1000万円超の女性も
フレアスでは視覚障害者を積極的に採用し、転勤させることで成長を促している。また、1年で1000万円以上稼いだ女性社員もいるという。最大の修羅場からの再挑戦を経て、現在の成功を築いた澤登社長。その奮闘記は、多くの示唆に富んでいる。
