読売新聞社が公表する株価指数「読売333」は、2026年7月6日週に週間で1.2%下落した。日経平均は1.7%安、TOPIXは0.7%安となり、3指数が揃って下落する結果となった。足元で値動きが荒いAI関連銘柄の調整が主因で、週初には史上最高値を更新したものの、その後売りが優勢となった。
週間の値動きと要因
週初の6日は、AI関連以外の銘柄に買いが入り、読売333とTOPIXが史上最高値を更新した。しかし、7日と8日にはAI関連株が崩れ、ネガティブな影響が拡大。韓国のサムスン電子が好業績を確認したにもかかわらず株価が急落したことで、世界的にAI関連株の高値警戒感が強まった。週後半には米国のハイテク株が買われて持ち直したが、週間では3指数が揃って下落した。
パフォーマンスはTOPIXが最も強く、次いで読売333、日経平均が最も弱かった。AI関連が売られる一方、国内長期金利の上昇を背景に銀行株が買われ、時価総額の大きいメガバンクの寄与でTOPIXが相対的に値を保った。日経平均はAI関連の弱さを受け、7日と8日に連日で2%超の下落を記録。読売333は下落日の下げは比較的緩やかだったが、週後半の戻りが鈍かった。
個別銘柄の動向
メルカリ（4385）が大幅上昇。前週に証券会社が目標株価を引き上げたことを好感した買いが継続した。楽天グループ（4755）は証券会社の調査再開を材料に買われ、子会社の楽天銀行（5838）も強い動きを見せた。業種別では銀行株や証券株に資金が流入。これまでのAI関連一極集中から物色が広がり、読売333と日経平均の上昇率トップ10の顔ぶれに大きな違いが見られたことが特徴的だった。
一方、AI関連には厳しい流れが続き、太陽誘電（6976）など電子部品株の下落が大きかった。
構成銘柄紹介
ゼンショーホールディングス（7550）：外食最大手で「すき家」「はま寿司」「ココス」などを展開。海外の中食事業や介護事業も手掛ける。主力の「すき家」で牛丼など一部商品の値上げを発表し、利益率改善期待から買いが入った。証券会社の新規調査開始も好感され、時価総額は約1兆4100億円。
ツルハホールディングス（3391）：ドラッグストア大手。2025年12月にウエルシアHDと経営統合し、2016年1月にイオン（8267）の子会社となった。8日に発表した第1四半期決算で、化粧品や雑貨など季節品の販売が好調。売上高が社内計画を上振れ、営業利益も市場予想を上回り、株価は週間で大きく上昇。時価総額は約1兆300億円。
読売333の特徴
読売333は、読売新聞社が公表する株価指数で、333銘柄をすべて同じ比率（約0.3%）で組み入れる「等ウェート型」を採用。野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティングが算出実務を担う。国内全上場株式から売買代金と浮動株時価総額で銘柄選定し、年4回のウェート調整、年1回（11月最終金曜日）の銘柄入れ替えを実施する。
本レポートは、DZHフィナンシャルリサーチの日本株アナリスト小松弘和氏が執筆した。
