日本の伝統的企業では、社内で起業家のように新規事業に挑戦するイントレプレナー（社内起業家）が求められている。新刊『イントレプレナー（社内起業家）の教科書 新規事業を成功に導く50のQ＆A』では、47人のイントレプレナーへのインタビューを通じて、彼らが直面した壁やその克服法、志の育て方などを紹介している。
多くのイントレプレナーが新規事業への挑戦で成長を実感し、この機会をより多くの社員に開くべきだと考え、仕組みづくりに関与していることが分かった。社内に新規事業への理解がある状態をつくることは、挑戦を後押しする重要な要素である。
新規事業支援制度の効果
新規事業支援制度を設けると、全社戦略の一環として新規事業が位置づけられ、社員のエンゲージメントが高まる。会社全体に「挑戦してよい」という空気が広がり、全社的な機運の醸成が最大の効果である。
—
「考える型」を共有するための基盤
新規事業に挑戦する多くは、最初から明確な方法論を持っているわけではない。手探りの状態で進む中で、考え方や進め方を誤っていることに後から気づくケースも多い。個人の努力に任せれば同じ失敗を繰り返すため、仕組みづくりが重要になる。
制度によって「考える型」を共有することで、遠回りや失敗を減らし、組織全体の挑戦力を高めることができる。
