発売から10年以上が経つ現在でも、小野薬品のオプジーボへの経営依存度は高い。25年度の同社の売り上げ収益5158億円のうち、52%に当たる2700億円近くをオプジーボ関連の収入が占める。
オプジーボ関連収入の内訳
その中身は、3本柱からなる。小野薬品が販売する製品売上高が1143億円。ここにBMSからのロイヤルティ収入1223億円が加わる。さらに、「PD-1」に関する特許を利用して抗がん剤を販売する米メルク（がん治療薬「キイトルーダ」展開）とスイス・ロシュ（同「テセントリク」展開）からのロイヤリティ収入が295億円ある。
特許切れのスケジュール
これらの収入が今後、段階的に縮小していくことになる。まず、メルク、ロシュからのロイヤリティ収入が27年度以降はゼロになる。28年にアメリカ、30年にヨーロッパでの特許が切れることにより、BMSからのロイヤルティ収入も徐々に縮小。31年に日本での特許が切れれば、後発薬の参入に伴い製品売上高も減っていくことが見込まれる。
—
特許切れ影響は「丘陵状」に？
もっともオプジーボの場合、「パテント・クリフ」という言葉から想起される、1〜2年で売り上げの大部分が失われるような事態に陥ることは考えにくい。
