9日の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は4営業日ぶりに反発し、終値は前日比924円80銭（1.38％）高の6万7743円85銭となった。前日の米株式市場で半導体関連株が上昇した流れを受け、東京市場でも人工知能（AI）や半導体関連株に買いが集まり、日経平均の上げ幅は一時1600円を超える場面があった。
米半導体高が波及、AI関連株に買い
前日の米国市場では、半導体大手のエヌビディアなどが大幅に上昇し、ナスダック総合指数が過去最高値を更新した。この好調な地合いを引き継ぎ、東京市場でもソフトバンクグループや東京エレクトロンなど、日経平均への寄与度の高い銘柄が買われた。市場関係者は「AI関連への期待感が再び強まっている」と指摘する。
イラン情勢と金利上昇が重し
一方、イランを巡る地政学的リスクの高まりから原油価格が上昇し、エネルギーコスト増加への懸念が広がった。また、国内の長期金利が上昇したことも、株式市場の重しとなった。東証プライム市場では、値上がり銘柄数が全体の約4割にとどまり、約6割の銘柄が下落するなど、全面高にはならなかった。
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TOPIXも上昇、市場の二極化鮮明
東証株価指数（TOPIX）は13.94ポイント（0.35％）高い4020.37で取引を終えた。日経平均の上昇率が1.38％だったのに対し、TOPIXの上昇率は0.35％にとどまり、大型株と中小型株の二極化が鮮明となった。市場では「日経平均の上昇は一部の銘柄に支えられた面が強く、全体としては上値の重い展開が続く」との見方が出ている。
