石油連盟会長「脱ホルムズ」強調、中東原油依存は継続へ 日本の精製設備対応

石油連盟の木藤俊一会長（出光興産会長）は15日の定例会見で、緊迫した状況が続くホルムズ海峡をめぐり、「中東代替ではなく、ホルムズ代替の手段をしっかり有意義なものにしていく」と述べ、ホルムズ海峡に依存しない調達ルートの確保を重視する姿勢を示した。

「脱中東」ではなく「脱ホルムズ」

木藤氏は、日本にとって中東産原油が依然として重要であるとの認識を示し、「脱中東」ではなく「脱ホルムズ」を重視する考えを明確にした。その背景には、日本の石油精製設備が中東産原油に適した形で構成されている現状がある。同氏は「代替原油のベースはどうしても中東原油。ホルムズを回避した形で中東原油を調達するところに重点を置いていく」と説明した。

ホルムズ海峡依存のリスク認識

木藤氏はホルムズ海峡について、「当分の間相当ネガティブに考えざるを得ない」と述べ、同海峡の通過リスクが長期化する可能性に言及。日本は原油輸入の9割超をホルムズ海峡経由に依存しており、その脆弱性が改めて浮き彫りとなった。

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調達ルート多様化の課題

石油連盟としては、中東産原油の安定確保を前提に、ホルムズ海峡を迂回する代替ルートの開発や、他地域からの調達拡大を検討する方針。しかし、精製設備の制約から短期的な「脱中東」は困難であり、コスト増や物流面での負担が課題となる。