世界気象機関(WMO)は3日、南米ペルー沖などの海面水温が高くなる「エルニーニョ現象」が来年2月まで続くとの見通しを示した。今年の年末に発達のピークを迎える見通しで、世界的な猛暑や洪水、干ばつなど異常気象の発生リスクが高まると警告している。
WMO事務局長が危機感を表明
WMOのセレステ・サウロ事務局長は声明で、エルニーニョ現象について「世界中の地域社会や経済に大きな打撃を与える可能性があり、さらに発達すれば影響は増大するだろう」と指摘した。その上で「これまでとは異なるレベルの準備や対応が求められる。一刻の猶予も許されない」と危機感を示し、各国に異常気象などへの対策を大幅に強化するよう求めた。
過去の発生と食料不足への影響
WMOは今年7月にエルニーニョ現象の発生を発表。2023~24年にも発生し、24年の世界の平均気温が観測史上最高となった要因と指摘されている。
世界食糧計画(WFP)が先月公表した試算によると、今回のエルニーニョ現象が引き起こす異常気象によって、広い地域で農作物が被害を受け、27年末までに少なくとも約4900万人が深刻な食料不足に陥る恐れがあるという。



