旭硝子財団（島村琢哉理事長）は4月、地球環境問題の解決に貢献した研究者に贈る「ブループラネット賞」の2026年（第35回）受賞者を発表した。選ばれたのは、有機フッ素化合物（PFAS）やダイオキシンなど環境残留性化学物質のリスク評価研究を主導した米国人研究者2人。表彰式は10月28日に東京都内で行われ、賞状、トロフィー、賞金50万ドルが授与される。
受賞者：PFAS毒性研究と自然資本経済学の先駆者
受賞者は、米国立環境健康科学研究所（NIEHS）元所長のリンダ・S・バーンバウム氏（79）と、米コロラド州立大学経済学部卓越教授のエドワード・バービエイ氏（68）。バーンバウム氏は、PFASやダイオキシン、PCB、PBDEなどの毒性研究を主導し、国際的なリスク評価を大きく進展させた功績が評価された。
バーンバウム氏の貢献：感受性期の影響と多世代リスク
バーンバウム氏は、胎児期・乳幼児期・思春期といった「感受性の高い時期」に内分泌かく乱物質にさらされると、生体システムが長期にわたり変容し、将来的にがんや代謝性疾患などの慢性疾患リスクに関与する可能性を提示。極めて低用量でも遺伝子発現を変化させ、その影響が多世代に及ぶことを示した。これらの知見は、妊婦や子どもなど脆弱な集団の保護を重視するリスク評価や規制への転換につながった。
同氏はPFASが世界各国で規制対象となる科学的基盤形成に貢献した研究者の一人で、NIEHS所長として研究資金配分を通じてPFAS研究全体を押し上げた。コメントでは「残留性有機汚染物質（POPs）が環境や健康に及ぼし得る影響を早期から認識し、ともに歩んでくださった日本の研究者・研究機関との連携に深く感謝しています。その協力関係は私たちに共通する使命を大きく前進させるものでした」と述べている。
バービエイ氏の貢献：自然資本の経済学とグリーン経済
バービエイ氏は、自然や生態系を「自然資本」という資産と捉え、その価値を政策判断に活用できる形で可視化する経済学的枠組みを体系化。生態系サービスの定量化手法を確立し、環境保全と経済発展を両立させる「グリーン経済」をけん引した。自然の価値を経済システムの中核に据え、投資配分や経済的インセンティブに直結させる国際的な実践の基盤を築いた。また「自然資本を守ることが人類の繁栄、環境の持続可能性、さらに公正な社会の実現の基盤になる」との考え方に科学的基盤を与えた。
ブループラネット賞の意義
ブループラネット賞は地球環境問題の解決に貢献した個人や団体を表彰する国際賞。今回の受賞者選出は、化学物質リスク評価と環境経済学の両分野における重要な進展を反映している。
