読売新聞社と慶応大学の「X（クロス）ディグニティセンター」が小学4年生から中学3年生までの約4000人を対象に実施した共同調査で、日常的にSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）からニュースを得ている児童・生徒が64％に上ることが明らかになった。学年が上がるにつれてSNSの利用率は高まり、小学生では52％、中学生では74％に達している。
調査の概要と目的
この調査は、子どもがニュースなどの情報にどのように接し、どのような意識を持っているかを探る目的で実施された。調査では、テレビや新聞、SNSなどを挙げて、それぞれからニュースを知ることがあるかどうかを尋ねた。その結果、SNSについては「よくある」「ときどきある」の合計が全体で64％に上り、2022年にまとめた同種の調査と比較して8ポイント増加した。
学年別の傾向
学年別に見ると、小学4年生では37％だったのに対し、中学3年生では80％に達し、学年が上がるにつれてSNS利用率が増加する傾向が顕著だ。全学年で2022年調査より増加しており、特に小学5年生と小学6年生はそれぞれ10ポイント以上の伸びを示した。
情報源への信頼度
一方、SNSから知ったニュースを「信じられる」と答えた児童・生徒は、小学生・中学生ともに10％台にとどまった。ニュースの情報源として最も信頼度が高かったのは「テレビ」で、小学生では88％、中学生では86％が信頼できると回答。次いで「新聞」「おうちの人」が続いた。
同センターの共同代表を務める山本龍彦教授は、「SNSの普及により、信じられるものと実際に見ているものとのギャップが広がりつつある」と指摘。その上で、多様な情報源へのアクセスを確保するなど、ギャップを埋めるための取り組みや啓発の推進が重要になるとの考えを示した。
調査方法
調査は2026年2月から3月にかけて、読売新聞が全国に広がる教育ネットワークの協力校に呼びかけて実施。66校の計4039人から郵送またはウェブ入力で有効回答を得た。同センターは監修の役割を担い、分析を担当した。
