電気自動車（EV）へのシフトが加速する中、自動車部品メーカーはかつてない変革を迫られている。従来のエンジン車に比べ、EVでは部品点数が約3割減少するとされ、これまでエンジンやトランスミッションなどで収益を上げてきたサプライヤーは、事業の根本的な見直しを余儀なくされている。
部品点数の減少とサプライチェーンの再編
EVのパワートレインは、モーター、インバーター、バッテリーなど主要部品が統合され、従来のエンジン車に比べて部品数が大幅に少ない。日本自動車部品工業会の調査によれば、EV1台あたりの部品点数は約2万点と、エンジン車の約3万点から減少する見込みだ。この変化は、部品メーカーの収益構造を直撃する。
特にエンジン関連部品を主力とするメーカーは、需要減少に直面している。例えば、ピストンやシリンダーヘッドなどを手がける企業は、EV化の進展に伴い、これらの部品の需要が2030年までに半減すると予測されている。こうした状況を受け、各社は新たな成長分野へのシフトを急いでいる。
部品メーカーの生き残り戦略：新技術とM&A
生き残りをかけて、部品メーカーはEV向けの新技術開発に注力している。例えば、デンソーはEV用の熱マネジメントシステムやパワー半導体の開発を強化。また、アイシンはEV向けのeアクスル（駆動ユニット）の生産拡大を進めている。さらに、M&Aによる事業再編も活発化しており、住友電気工業は欧州の部品メーカーを買収し、EV用ワイヤーハーネスの技術を獲得した。
「EVシフトは脅威であると同時に、新たなビジネスチャンスでもある。当社は従来のエンジン部品からEV・電動化部品への転換を加速し、2025年までにEV関連売上高を倍増させる計画だ」と、ある大手部品メーカーの幹部は語る。
業界再編の行方と今後の課題
部品メーカーの間では、規模の拡大による競争力強化を目指す動きも見られる。2023年には、日立Astemoと三菱電機の車載機器事業の統合が発表され、新会社が誕生した。こうした再編は、開発コストの削減や技術の相互補完を狙ったもので、今後も同様の動きが続くとみられる。
一方で、EVシフトに伴う課題も多い。バッテリーやモーターに必要なレアメタルの調達リスクや、充電インフラの整備遅れなどが挙げられる。また、部品メーカーがEV化に対応するためには、巨額の設備投資が必要であり、資金力の乏しい中小企業にとってはハードルが高い。
経済産業省は、自動車産業の競争力強化に向けた支援策を打ち出しており、2024年度からEV向け部品の研究開発に対する補助金を拡充する方針だ。これにより、中小部品メーカーの技術転換を後押しする狙いがある。
自動車産業の100年に一度の変革期において、部品メーカーの生き残りをかけた戦略が、今後の業界地図を大きく変えることになるだろう。
