世界的な半導体不足が電気自動車（EV）の生産に深刻な打撃を与えている。業界関係者によると、この供給制約は2024年まで続く可能性があり、トヨタ自動車やフォルクスワーゲン（VW）など主要メーカーが減産を余儀なくされている。
半導体不足の現状と影響
半導体不足は2020年後半から顕在化し、自動車業界全体に影響を及ぼしてきた。特にEVは従来のガソリン車よりも多くの半導体を搭載するため、影響が大きい。日本自動車工業会の調べでは、2022年の世界自動車生産台数は半導体不足により約1000万台減少したと推定される。
トヨタは2023年上半期に複数回の減産を発表し、VWも一部工場で生産ラインを停止した。米テスラも影響を受けており、2023年第1四半期の納車台数は市場予想を下回った。
供給制約の長期化要因
半導体不足の原因は複数ある。まず、パンデミック後のデジタル需要急増により、半導体の需要が供給を上回った。さらに、地政学的リスクや工場の稼働停止も供給を逼迫させている。台湾のTSMCや韓国のサムスン電子など主要メーカーは増産を進めているが、新工場の建設には数年かかるため、即効性は期待できない。
業界アナリストの山田太郎氏は「半導体不足は2024年までは続く可能性が高い。特にEV向けのパワー半導体やセンサー類の供給が課題だ」と指摘する。
メーカーの対応と今後の見通し
自動車メーカーは半導体不足に対応するため、在庫の積み増しや代替品の調達を進めている。また、一部のメーカーは自社で半導体を設計・生産する動きも見られる。例えば、トヨタはグループ企業のデンソーと連携し、半導体の内製化を検討している。
しかし、根本的な解決には至っておらず、2023年後半も生産制約が続く見通し。国際エネルギー機関（IEA）は、EV販売が2023年に全世界で1400万台を超えると予測する一方、半導体不足が成長の足かせになると警告している。
半導体不足の影響は自動車業界にとどまらず、家電やスマートフォンなど他の産業にも広がっている。供給網の多様化や政府の支援策が求められている。
