日産自動車は、電気自動車（EV）の普及を加速するため、2028年度までに新型バッテリーを量産し、現在のリチウムイオンバッテリーと比較してコストを30％削減する計画を発表した。同社は全固体電池の生産も視野に入れており、EV市場での競争力を大幅に高める狙いだ。
新型バッテリーの詳細とコスト削減の仕組み
日産が開発中の新型バッテリーは、リチウムイオンバッテリーの改良版で、エネルギー密度を高めるとともに、材料や製造工程の見直しによりコスト削減を実現する。具体的には、電極材料の最適化やセル構造の効率化により、従来比で30％のコストダウンを達成する見込み。これにより、EVの車両価格を大幅に引き下げ、ガソリン車との価格差を縮めることができる。
日産のアシュワニ・グプタ最高執行責任者（COO）は、「この新型バッテリーは、EVの普及を大きく前進させる鍵となる。コスト削減により、より多くの顧客にEVを提供できるようになる」と述べている。
全固体電池への道筋
さらに日産は、次世代技術として全固体電池の開発を進めている。全固体電池は、従来の液体電解質を固体に置き換えることで、エネルギー密度が大幅に向上し、充電時間の短縮や安全性の向上が期待される。日産は2028年度までに全固体電池のパイロット生産を開始し、2030年代初頭には量産化を目指す。同社は全固体電池を搭載したEVを2028年までに市場に投入する計画だ。
全固体電池は、EVの航続距離を現在の2倍以上に延ばす可能性があり、日産はこの技術で他社に先んじることを目指している。
市場への影響と競争環境
日産の新型バッテリー量産計画は、EV市場全体に大きな影響を与えると予想される。現在、EVの価格はガソリン車に比べて高く、普及の障壁となっている。コスト削減が実現すれば、日産は価格競争力を高め、テスラやBYDなど競合他社に対抗できる。
日産は2026年度までにEVとe-POWER（ハイブリッド）を合わせた電動車両の販売比率を50％以上に引き上げる目標を掲げており、新型バッテリーはその達成に貢献する。また、日産はバッテリーの自社生産を強化し、外部調達への依存を減らすことで、サプライチェーンの安定化も図る。
業界全体のEVシフト
自動車業界では、各国の環境規制強化や消費者の関心の高まりを受け、EVシフトが加速している。日産はリーフで先駆者だったが、近年は競合に遅れを取っていた。今回のバッテリー戦略は、再び主導権を握るための重要な一手となる。
日産は、新型バッテリーと全固体電池の開発・量産を通じて、EVのコスト競争力と性能を向上させ、持続可能なモビリティ社会の実現に貢献する方針だ。
