IKUSAは2026年7月31日、社会人1〜5年目の若手社員400名を対象に実施した「人事評価制度に対する満足度と納得感についての実態調査」の結果を発表した。調査は2026年3月、インターネットで行われた。
満足・納得はともに5割を下回る
現在の評価制度に満足している若手社員は計46.8%で、「どちらともいえない」（34.5%）が最も多かった。評価結果への納得感があると答えた人も計46.3%にとどまり、積極的に満足・納得しているとはいえない層が半数程度存在することが分かった。
約半数が評価基準の未共有を実感
評価基準が共有されていないと感じる若手社員は計46.3%だった。評価への不満理由では「評価基準が不明確」（17.7%）が最多となり、何を基準に評価されているのか分からないことが、満足度や納得感の低さにつながっていることがうかがえる。
成長につながる面談は43%
評価面談が自身の成長に役立っていると感じる若手社員は計43%にとどまった。評価結果を伝える場に終始し、今後の成長を後押しするフィードバックの機会として十分に機能していない実態が浮き彫りになった。
改善で約6割が勤続意向を高める
評価制度が改善されれば勤続意向が高まると回答した若手社員は計59.8%になった。若手社員が評価制度で重視する項目は「明確な基準」（26.8%）、「フィードバックの具体性」（26.3%）、「公平性」（26.0%）が上位を占め、理想の評価制度では「チーム成果重視型」（24.5%）が最多だった。
組織風土にも影響する評価の透明性
評価への不満は評価基準の不透明さに根ざし、納得感の低下や評価面談の形骸化につながっていることが示された。また、評価の不透明さが心理的安全性に影響していると回答した人は計48.5%で、評価制度の課題が組織風土にも影響していることが分かった。調査は、基準を明確にするだけでなく、評価内容が正しく伝わり受け止められる対話や関係性づくりが重要としている。
出典：IKUSA調べ
