麗澤中高生がドローンをプログラミング、光のショーで創造性発揮
麗澤中学校・高等学校の生徒27人が、大学工学部でドローンのプログラミングワークショップに挑戦。LED照明を搭載したドローンを一斉に舞い上がらせ、光や動きを表現する創造的な学びの機会となりました。
麗澤中学校・高等学校の生徒27人が、大学工学部でドローンのプログラミングワークショップに挑戦。LED照明を搭載したドローンを一斉に舞い上がらせ、光や動きを表現する創造的な学びの機会となりました。
文部科学省の推計によると、2040年度には私立大学の約4割で経営破綻の危険性が高まる見込み。現在は約1割だが、18歳人口の急激な減少が経営を悪化させ、特に危険性の高い大学は28%に拡大すると予測されている。
文部科学省は、新年度に予定される高校授業料の無償化拡大により、私立生向け加算支給の所得制限が撤廃され、新たに約80万人が対象となる推計を発表。高校生全体の24%に相当し、特別国会で関連法案審議が迫る中、年度当初実施の可否が焦点に。
朝日新聞社とLINEヤフーの共同企画「ニュース健診2024」が、デジタルメディア活用能力向上の優れた教材を表彰する「DIGITAL POSITIVE ACTION AWARDS 2026」で部門賞の「Home賞」を受賞しました。家庭での情報リテラシー教育に役立つ教材として高く評価されています。
筑波大学の男性准教授がSNSで「日本の大学に来る外国人は能力が低くトラブルメーカー」などと差別的投稿をしていたことが判明。大学は「外国人に対する差別的表現」として謝罪し、調査を進めている。
筑波大学の教員がSNSで外国人留学生を「能力が低くトラブルメーカー」などと差別的に投稿した問題で、大学はホームページで謝罪し、就業規則違反の可能性を調査中。別の教員のタイ選挙への不適切投稿も判明。
千葉音声研究所の村岡睦稔氏が、録音音声の解析を通じていじめや性暴力の証拠を明らかにする活動を展開。ICレコーダーを活用した証拠収集の重要性を訴え、フリースクールでも子供たちを支援している。
障がい者スポーツ選手への新聞記事が好意的な反応と否定的な意見の両方を生んだ。記者は「もっと違う伝え方があったのでは」と反省し、多様な人々に同じように伝えることの難しさを痛感した。
帝塚山中学校・高等学校(奈良市)は2月2日、中学3年生の探究活動発表会を開催。各クラス代表の生徒が登壇し、アプリ開発を含む多様なテーマについて研究成果を発表しました。
京都市の洛星中学・高等学校が2026年度中学校入試の結果を公表。前期日程は受験者376人、合格者218人で実質倍率1.7倍。後期日程は受験者212人、合格者52人で実質倍率4.1倍と、後期の競争が厳しい結果となった。
明治大学付属中野中学・高等学校が2026年度中学入試の結果を発表。第1回は受験者767人中合格者297人で実質倍率2.6倍、第2回は受験者530人中合格者90人で5.9倍となり、競争の激しさが浮き彫りに。
筑波大学の教員がSNSで「日本の大学に来る外国人は能力が低くトラブルメーカーが多い」などと差別的投稿をしていたことが判明。大学はホームページで謝罪し、別の教員の不適切投稿も含め調査を進めている。
島根県教育委員会は、県立特別支援学校のうち校名に「養護学校」が付く9校について、早ければ2026年度から名称変更の検討を始める方針を固めた。障害のある児童・生徒を「養い護る」から「必要な支援を行う」学校として明確化する動きで、全国的にも支援学校への変更が増えている。
名古屋中学校・高等学校は1月4日、今年度に20歳を迎える卒業生を祝う「二十歳の記念礼拝」を実施。校内のクライン・メモリアル・チャペルで行われた礼拝には卒業生と保護者が参加し、再会した友人たちとの語らいが尽きることなく続いた。
栄東中学・高等学校の中高チアダンス部が、チアリーディング&ダンス地区大会の埼玉大会で高校編成オープン部門1位を獲得。3月に幕張メッセで開催される全国大会への出場権を手にしました。
名古屋市立大学は15日、開学75周年記念式典を開催し、教職員や卒業生ら約300人が参加。生成AIを活用した大学紹介や特別映像を通じて、創立からの歩みと100周年に向けた展望を共有しました。
少子化が進む中、地方大学の生き残りには自治体との連携が重要とされるが、朝日新聞と河合塾の調査では、連携強化の壁として「学内の人やお金が足りない」が77%に上る。多くの大学が目の前の課題対応で手いっぱいの実態が浮き彫りになった。
大阪明星学園明星中学校・高等学校の中学生4チームが、探究学習の発表大会「クエストカップ2026」の予選を通過し、全国大会への出場を決定しました。中学2年生チームは2月26日、中学1年生チームは2月27日に発表を行います。
埼玉県所沢市は、新年度から市立小中学校全47校の修学旅行費を市が全額負担する方針を発表。約5400人の児童・生徒が対象で、物価高騰を考慮し実費に上乗せした金額を支援する。
立川市は2026年度に「いじめ監察課」を新設し、市立小中学校のいじめ対策を強化する。学校や教育委員会とは別に窓口を設け、独自調査で早期対応を目指す。酒井大史市長は「いじめられている子の苦しみを早く解消したい」と述べた。
宇都宮市の星の杜中学校・高等学校の高校1期生が、QS世界大学ランキング上位の海外大学に多数合格。シドニー大学(25位)、マンチェスター大学(35位)などへの進学が決定し、国内の上智大学や立教大学にも合格者を輩出しています。
就職活動でAIツールを利用する学生が急増しており、企業側は選考プロセスの見直しやAI対策に追われている。倫理的な課題や公平性の確保が求められる中、双方の適応が進む現状を詳しく解説。
文部科学省は2027年度の大学入学共通テストから「情報」を新たな科目として追加する方針を固めた。デジタル人材の育成を強化する狙いで、高校でのプログラミング教育の充実も進める。
病気で長期入院や療養中の高校生への学習支援について考えるセミナーが高松市で開かれ、当事者や関係者が現状を報告。NPO法人「未来ISSEY」が主催し、約80人の市民が参加し、治療と学びの両立の重要性が強調されました。
名古屋市立大学は開学75周年記念式典を開催し、約300人が出席。生成AIを活用して大学の現状を紹介し、100周年に向けた歩みを誓いました。歴史や未来の姿を描いた特別映像も披露されました。
今春卒業の中3生の進路調査で、18都府県で全日制公立高校の志望が前年より減少。16都府県は過去最低を記録し、2026年度からの私立高授業料無償化拡充が公立離れを加速させた可能性が指摘されています。
東京新聞主催の第22回新聞切り抜き作品コンクールで、小中高生24人が表彰されました。戦後80年やAIなど現代の課題を深く考察した力作が集まり、受賞者は未来の形成について熱く語りました。
埼玉県所沢市は新年度から市立小中学校47校の児童・生徒の修学旅行費用を全額負担する方針を決定。子育て世帯の経済的負担軽減が目的で、約5400人分の費用計3億667万円を予算案に計上した。