緊迫する中東情勢が続き、原油由来の「ナフサ（粗製ガソリン）」を使用する医療用の手袋やエプロンなどの供給に影響が出ている。県内の医療機関の関係者からは思うように入手できず、「医療用品の品薄が続けば、秋のインフルエンザ予防のためのワクチン接種時に十分な対応ができないかもしれない」などと、不安の声が上がっている。
医療機関での入手難
ホルムズ海峡が閉鎖された影響が出始めた今年４月、養西診療所（養老町）の松原理英院長（４９）は、医療用品の卸問屋から医療用の手袋とエプロンが卸せなくなり、注射筒（シリンジ）も３箱限りとの購入制限を伝えられた。
同診療所は２０２３年に開業。内科、小児科、消化器内科、耳鼻咽喉科などの診療を行っており、１日当たり５０～６０人の患者が訪れる。医療用品は卸問屋からだけでなく、県医師会協同組合からも仕入れていたが、同組合も今年３月に供給を停止していた。
感染症対策への影響
医療用の手袋は、治療時に医療従事者の手に針が刺さらないなどの感染症対策が取られている。同診療所では、購入できない不足分をインターネットのショッピングサイトから購入して対応しているものの、卸問屋からの購入費よりも３倍ほど高額だという。
秋頃には、インフルエンザ予防のためのワクチン接種が始まる。医療用品の入手が困難な状況が続くようであれば、ワクチン接種を十分に行うことができないと懸念しており、松原院長は「消耗品や薬品も物価高で、やっていけない。シリンジも奪い合いになっている。国は医療機関に医療用品が届くように対策をしてほしい」と訴える。
県の要望活動
県東京事務所は１４日、資源エネルギー庁と中小企業庁の長官宛てに、中東情勢を踏まえた物資・資材確保体制の強化や安定供給に向けた具体的な施策を記した提案書を提出した。県が同様の要望活動を両庁に行うのは５月に続いて２回目。
提案書には、県が県内の各種団体に行った聞き取りを基に、〈１〉地域の業界団体による物資・資材確保体制構築に関わる支援〈２〉国による流通の目詰まり解消や防止する施策の実施〈３〉企業主体の物資・資材確保体制構築に関わる支援――について、それぞれ具体的な施策などを盛り込んでいる。
