主要レジャー施設の値上げラッシュに変化の兆しが見られる。帝国データバンクによると、2026年に入場料などの「チケット料金」を値上げする主要レジャー施設は、全191施設のうち50施設だった。前年の71施設から約3割減ったものの、人件費や電気代の転嫁に加え、「ダイナミックプライシング（価格変動制）」の導入も進み、値上げの流れ自体は途切れていない。
平均入場料は1768円、上昇幅は調査開始以来最大
入場料の平均価格（大人1人）は1768円で、前年から4.2％、71円上昇。上昇幅は2022年の調査開始以来で最大となった。入場料とアトラクション乗り放題がセットの「フリーパス」は5033円（前年比3.2％増、158円増）と、調査開始以来初めて5000円を超えた。
ただ、値上げ幅は3年ぶりに100円台にとどまり、急激な上昇には一服感も見られる。価格変動制の導入が確認できた施設は少なくとも32施設に上った。
施設ジャンル別で最大は「水族館」、最も安いのは「動物園」
施設ジャンル別に見ると、入場料の平均額が最も高いのは「水族館」の2202円で、飼育コストやエネルギーコストの影響から、2022年比では34.6％増と全施設で最も高かった。「テーマパーク」は1728円（前年比6.5％増）、「動物園」は1473円で最も安い。動物園は自治体・公営の運営が多く、値上げへの反発が大きいため上げ幅が小さく留まっている可能性がある。
値上げの波はサービスにも、フリーパスは22年比約23％高く
値上げの波はモノだけでなくサービスにも広がっている。テーマパークのフリーパスは2022年比で約23％高くなり、家族4人で訪れると負担増は数千円規模に達する。帝国データバンクは「今後は一律の値上げではなく、『どのような価値なら利用者が対価を支払うのか』を考慮した戦略的な価格戦略が問われる」とコメントした。
調査は、全国の主要レジャー施設（遊園地・テーマパーク・動物園・水族館）191施設を対象に実施した。
