空気調和・衛生工学会（SHASE）は、商業施設や職場、学校などのトイレに必要な便器数の目安となる基準を見直す。男女で異なっていた待ち時間の評価基準をそろえるなどし、女性トイレに多く生じている行列の解消をめざす。今年度中に公表するという。
基準見直しの背景
見直すのは、同学会の基準「衛生器具の設置個数の決定」。強制力はないが、建築設計や設備計画の現場で広く参照され、市民生活への影響は大きい。
公共施設を多く手がける建築関係者は「基準を参考にしながら便器数を出し、必要面積を決めている。基準が変わるのは大きく、公表のタイミングによっては、今引いている図面も直したい」と話す。
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現行基準の問題点
現在の基準は1983年に策定された。洋式便器や温水洗浄便座の普及もあってトイレの利用実態は変わっており、学会は2025年、見直しに向けた委員会を設けていた。
必要な便器数は、建物の利用者数や男女比、時間あたりのトイレ利用者の数（到着率）、滞在時間、許容される待ち時間などから算定する。今回の見直しは、①到着率②滞在時間③待ち時間の評価基準――の三つだ。
見直しの内容
現基準の到着率では、男子トイレの方が、女子トイレより多くの利用者がいる前提となっている。見直しでは男女で同程度の利用者数を想定する方向だ。
滞在時間の設定も実態に合わせ、男女ともに延ばす。学会委員会メンバーである小瀬博之・東洋大教授（環境工学）は「従来の基準は女性の滞在時間を短めに見積もっていた。女性に厳しい基準だった」と指摘する。
