「ネットで調べたらADHDでした」――精神科医が警告するデジタル診断の危うさ
精神科医の水野雅文氏（あさかホスピタル院長）は、近年、スマートフォン上の簡易診断ツールで「自己診断」を済ませた患者が増加していると警鐘を鳴らす。『物語で治す 社会を変える精神医学』（朝日新聞出版）の一部を再編集した記事で、水野氏は「うつ病や発達障害の診断には本来慎重な判断が必要だが、デジタル上で自己診断した人が来院することも珍しくない」と述べている。
「質問に答えただけで結果が出た」――20代女性のケース
水野氏のもとを訪れた20代の女性患者は、スマートフォンの画面に表示された「ADHD診断チェック」サイトの結果を示し、「あなたはADHDの可能性が高いです」という判定をすでに事実として受け入れていた。「もう診断は済んでいるのに、なぜまた聞くんですか？」と不満げな表情を見せたという。水野氏によると、この女性は育児疲れで集中力が低下していた時期にアプリを使用し、以降、育児の困難をすべて「ADHDの症状」と解釈するようになった。本来必要な育児支援や夫との関係調整ではなく、ADHD治療薬を求めて受診したケースだ。
氾濫する「セルフ診断」――医学的根拠の乏しさが問題
現在、スマートフォンアプリや診断サイトでは「ADHD診断チェック」「うつ病自己診断テスト」「発達障害スクリーニング」などが数多く存在する。質問に答えるだけで瞬時に結果が表示されるが、水野氏は「これらのツールの多くは医学的根拠に乏しく、診断基準を過度に簡略化している」と指摘する。本来、精神科の診断は症状の程度、持続期間、機能的障害の有無、他の病気との鑑別など、複数の要素を慎重に検討する必要がある。しかし、デジタル診断ツールでは「集中力がない」「忘れ物が多い」といった表面的な症状のみで判定が下されるため、誰にでもある一時的な不調に簡単に「病気」のレッテルが貼られてしまう危険性がある。
診断名がアイデンティティになるとき――職場で広がる「配慮要求」
この現象は職場にも波及している。「ADHDなので会議資料は先にください」と、ネットのセルフ診断を根拠に配慮を求める部下に、上司が頭を抱えるケースが増えている。管理職は公平性の維持に悩み、「診断されていないと共感が得られない」という風潮が強まっている。水野氏は「診断名という『わかりやすい説明』を得ることで、人間関係や労働環境、社会的孤立といった複雑で対処が困難な現実の問題から目を逸らしてしまう」と警鐘を鳴らす。一度レッテルを内面化すると、自分の体験すべてをその診断名で解釈し始めるため、本質的な問題が覆い隠されてしまうのだ。
「配慮してもらえると思ったんです」――精神科医の見解
水野氏は、セルフ診断がもたらす影響について、「本来必要な支援とは異なる方向に患者を導く危険性がある」と述べている。精神科医療の現場では、デジタル診断ツールの結果を鵜呑みにせず、専門医による丁寧な問診と鑑別診断の重要性が改めて認識されている。職場においても、医学的根拠のない自己診断に基づく配慮要求には慎重な対応が求められる。
