熊本地震の被災地で、送風機で膨らませて約１時間で完成する簡易住宅「インスタントハウス」の設置が進められている。考案した名古屋工業大の北川啓介教授（５２）は、今後、被災地に２００棟以上を無償提供する方針を示した。
熊本県氷川町の空き地には２日、インスタントハウスが設置された。地面に敷いたポリエチレン製の布に送風機で風を送ると、高さ４・３メートル、直径５メートルの白色のドームが完成。内側に断熱材を吹き付けて固めることで自立し、１０人以上が寝起きできる広さがある。エアコンも設置でき、２０～３０年はもつという。１棟約１２０キロと数人で運べるのも特徴だ。
避難所の負担軽減へ
熊本県内の避難所には６０００人以上が避難しており、プライバシーを確保して不安を和らげようと、大学発の取り組みが注目されている。北川教授は東日本大震災で避難所の過酷な環境を目の当たりにし、研究費を活用して開発に着手。２０１９年に実用化し、２３年のトルコ地震や２４年の能登半島地震でも被災地に届けられた。
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今回、北川教授は地震発生翌日に被災地入りし、氷川町民から「ぜひ設置して」と要望を受けた。町も設置を快諾し、坂本哲也・氷川町総務課長は「様々な理由で避難所に来られない人も多い。申し出はとてもありがたかった」と感謝する。
今後の展開
インスタントハウスは、避難所以外にも倒壊家屋の傍らに設置され、電気の配線工事などが進められている。北川教授は今後も設置を進め、被災者の生活環境の向上を目指すとしている。
