「産んだら当たり前に愛せると思ってた」産後うつは10人に1人が罹患、もちさん漫画

人気ブロガー・もちさんの漫画『アンタなんて大キライ』は、授かった赤ちゃんを憎く感じてしまう母親の姿から産後うつの現実を描く。産後うつ病は約10%が罹患し、産後3か月以内に発症しやすい。ホルモンの変化や睡眠不足などが関係し、本人の努力だけでの改善は困難。2週間以上症状が続けば早めの医療機関への相談が大切だ。

熊本地震で被災者へ入浴支援、海自佐世保地方隊が「西海の湯」積み出発

熊本地震で停電や断水に見舞われた被災者に入浴の機会を提供するため、海上自衛隊佐世保地方隊の入浴支援隊が30日朝、長崎県佐世保市の海自佐世保基地を出発した。隊員30人は男女別の湯船や更衣室などを備え、同時に20人が利用できる「西海の湯」をトラックに積み、熊本県八代市方面へ向かった。

東大合格目指す高1・2生13人、東大キャンパスツアーで対策学ぶ

東京都市大学等々力中学校・高等学校の高校1・2年生13人が7月20日、東大本郷キャンパスを訪れ、「具体的に東大入試をイメージしよう」と企画され、学生サークル「東京大学フロンティアランナーズ」の協力でキャンパスツアーを実施。中央食堂でランチ後、座談会で東大生の話を聞き、河合塾本郷校で校舎長から東大合格対策を学んだ。

読売新聞連載医療ルネサンス「糖尿病とがん」第2回:ストレスためず血糖管理

読売新聞の医療連載『医療ルネサンス』の糖尿病とがんをテーマにしたシリーズ、その第2回目の記事では、ストレスをため込まずに血糖値を上手に管理するための方法について、具体的な事例や専門家の解説を交えて詳しく伝えています。糖尿病とがんの深い関連性を理解し、日々の血糖管理に役立つ実践的な情報を提供します。

【人生案内】製造業30代女性、性格に難ありと自覚し婚活継続に悩む相談

製造業の30代女性が、性格に難があると自覚し婚活継続に迷っている。両親は結婚を勧めるが、自己評価は低く、過去の相手から「打てど響かず」と評されたことも。相談者は、職場での失敗や性格の難を自覚し、結婚相手に迷惑をかけるのではと不安。独身は「逃げ」かと悩む相談に、山田昌弘教授が回答する。

令和8年熊本地震:福岡市が支援物資受け付け、汗ふきシート・栄養補助食品・冷却パック

福岡市は令和8年熊本地震を受け、31日から汗ふきシート、栄養補助食品、瞬間冷却パックの3品目に限定し支援物資を受け付け。高島市長が30日に臨時会見で発表。熊本県宇城市を担当し、停電対策で水素車両2台派遣、バッテリー56台で給電。受け付けは8月2日まで、市役所1階やドライブスルーで。

旧統一教会に解散命令 献金被害重視

東京地裁は、長年にわたる献金被害を重視し、旧統一教会(世界平和統一家庭連合)に解散命令を出した。この判断は不法行為へのけん制効果も期待される。

倉敷市、熊本地震断水地域へ給水車派遣

倉敷市は「令和8年熊本地震」で断水が続く熊本県へ給水車を派遣した。1.55トンの水を入れられるタンクを搭載し、6リットル用給水パック2000袋も携行。岡山市も職員6人と給水車1台などを派遣。

矢板市、LINEで母子保健相談 実証実験開始

矢板市は8月1日から、LINEで産婦人科医や助産師、小児科医に24時間相談できるオンライン母子保健相談の実証実験を開始。平日夜間のビデオ相談や過去事例検索も可能。平日午後1~5時には助産師とのチャット相談も可能。無料で利用でき、来年3月まで実施する。市とKids Publicが連携協定を締結した。

廃棄消防服を帽子やバッグに再生、埼玉で人気 8月以降も販売

埼玉県の児玉郡市広域消防本部が、廃棄予定の消防服を帽子やサコッシュにアップサイクル。ワンダーファブリックが協力し、入荷即完売の人気。帽子1万3000~1万8000円、サコッシュ6000~1万2000円。消防服はアラミド繊維製で丈夫、廃棄削減にも貢献。採用試験受験者数は10年前から50人以上減少しており、消防の仕事への関心喚起と人材確保を目指す。

運動を処方、医療機関と連携 フィグメント

浜松市出身の甲斐社長が起業したフィグメントが、医療費控除を活用した「かかりつけフィットネス」を展開。医師が運動処方箋を発行し、指定運動療法施設での利用料を控除対象に。

熊本地震 富山から支援 ダンボール熊本城や募金箱

令和8年熊本地震を受け、富山県内で支援の動きが拡大。サクラパックスがダンボール熊本城(2000円)の売上全額を寄付、これまで約3500万円を寄付。氷見市や立山町が募金箱設置、氷見市は「恩返し」と。真生会富山病院やスーパー「プラント」も協力、日赤は31日から義援金受け付け。

静岡市、熊本市へ職員派遣 避難所運営支援

静岡市は熊本県の地震被災地支援のため、危機管理課職員2人を先遣隊として派遣。8月2日から90人の職員を派遣し避難所運営などを支援する。伊豆市や磐田市もふるさと納税で代理寄付開始。

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