元日本銀行総裁の白川方明氏が、前著『中央銀行 セントラルバンカーの経験した39年』から7年半ぶりとなる新著『通貨に信用を刻印する セントラルバンカーの10の提言』（日経BP 日本経済新聞出版）を上梓した。時代の変化の中で考え続けた軌跡をまとめた本書について、白川氏がインタビューに応じた。
通貨の信用は社会全体のエコシステム
──タイトルに込めた意味は。
「通貨は、中央銀行なり政府なりがパンと刻印して『これが通貨です』と言えば信用力を持つというものではない。もちろん中央銀行は重要なプレーヤーではあるが、社会のさまざまな要素が関係したエコシステム（生態系）をつくっていかない限り、通貨の信用は確保できない」と白川氏は説明する。
その思いに最も近かったのが、歴史家ニーアル・ファーガソンの『マネーの進化史』にあった「通貨にいかにして信用を刻印するか」という言葉だったという。
──どんな読者を想定しましたか。
「欲張っているかもしれないが、さまざまな読者を想定した。まず、市民だ。通貨の安定は、究極的には財政の持続可能性に支えられている。税金を集めるにも歳出を抑えるにも、国民の理解がなければできない。中央銀行の独立性も国民の理解が不可欠だ」と述べた。
ウォーシュ議長への共感と独立性の課題
白川氏は、米連邦準備制度理事会（FRB）のウォーシュ議長（当時）とのやり取りを振り返り、「彼は金融政策の独立性と説明責任のバランスに常に悩んでいた。中央銀行が独立性を主張するあまり、独善に陥ってはいけない」と指摘する。
独立性と独善の境界線について、白川氏は「中央銀行は政治から独立しているが、社会から孤立してはいけない。常に国民の目線で政策を考え、説明する責任がある」と強調した。
付利政策というパンドラの箱
日銀が導入したマイナス金利政策を含む大規模な金融緩和について、白川氏は「付利（預金金利への付利）はパンドラの箱を開けたようなものだ。出口戦略の難しさを当時から懸念していた」と述べ、副作用への警鐘を鳴らす。
「金融政策には常にトレードオフが存在する。短期的な景気刺激と長期的な金融システムの安定のバランスをどう取るかが、中央銀行の最も難しい判断だ」と語った。
政策の正解はわからない──自問自答の日々
「答えが出ない問いを自問自答し続けている」と白川氏は率直に認める。総裁在任中も、リーマンショック後の金融危機対応や東日本大震災後の政策判断など、決断の連続だった。
「政策に絶対の正解はない。その時々で最善と思われる選択をするしかない。重要なのは、その判断のプロセスを透明にし、後から検証可能にすることだ」と述べ、中央銀行の政策運営における謙虚さの重要性を強調した。
新著では、39年にわたる中央銀行マンとしての経験を基に、通貨の信用、中央銀行の独立性、金融政策の限界などについて10の提言をまとめている。
