東芝は、電気自動車（EV）や産業機器向けに需要が急拡大しているパワー半導体の生産能力を、2025年までに現在の約2倍に引き上げる方針を固めた。その中核として、石川県にある子会社・東芝デバイス＆ストレージの工場隣接地に新工場を建設する。投資額は約1000億円を見込み、2024年度中の稼働開始を目指す。
EVシフトでパワー半導体需要が急増
パワー半導体は、電力の変換や制御を行う半導体で、EVのモーター駆動や充電器、産業用ロボット、太陽光発電のパワーコンディショナーなど幅広い分野で使用される。世界的な脱炭素の流れを受けてEVの普及が加速し、同部品の需要は今後も急拡大が見込まれている。
東芝は現在、パワー半導体の主要拠点である石川県の工場に加え、タイ工場でも生産を行っている。今回の新工場建設により、全体の生産能力を従来比で約2倍に高める計画だ。新工場では、EV向けに特に需要が高い、高耐圧かつ大電流に対応できる製品を中心に生産する。
1000億円投資、2024年稼働へ
新工場は、石川県能美市の東芝デバイス＆ストレージの既存工場に隣接する土地に建設する。投資額は約1000億円で、同社の半導体事業としては過去最大級の投資となる。工場の建屋は2023年度中に着工し、2024年度中の稼働開始を予定している。生産開始当初は300人規模の新規雇用を見込む。
東芝は、パワー半導体事業を成長戦略の柱に位置づけており、今回の投資はその一環だ。同社は、自動車メーカーや産業機器メーカーとの長期契約を強化し、安定供給体制を築く方針。また、生産効率を高めるための自動化設備も積極的に導入する。
競争激化、脱炭素で市場拡大
パワー半導体市場は、独インフィニオンテクノロジーズや米オン・セミコンダクターなど海外勢が強いが、東芝は日本勢としてトップクラスのシェアを持つ。世界的な脱炭素の流れで市場は今後も拡大が見込まれ、競争は激化している。
東芝は、今回の投資で生産能力を増強するとともに、次世代の炭化ケイ素（SiC）パワー半導体の開発も加速する。SiCは従来のシリコンに比べて電力損失が少なく、EVの航続距離延長に貢献するとして期待されている。同社は、2025年までにSiC製品の量産化を目指している。
