近江鉄道・藤井社長が語る地方ローカル線の生き残る道

近江鉄道の藤井高明社長（西武鉄道出身）は、上下分離を機に自らの存在意義を見つめ直し、再生への道を歩み始めた。沿線人口の減少は避けられず輸送人員の大幅な増加は見込みにくい中、地域に不可欠な鉄道であり続けるための方策を語った。

「本当に行き詰まってからではダメ」

「公有民営」に移行できた要因について、藤井社長は「まだ鉄道以外の事業が元気で、会社として体力のあるうちに、自治体へ相談したこと。これが重要だった」と分析する。本当に行き詰まってから話をしても時間的猶予がなく、「もうできません」という結論にならざるを得ない。同社の場合は何年もじっくりと協議し、厳しいやりくりの実情を理解してもらえたという。

藤井社長は2025年に西武鉄道から社長として着任。先代や先々代の社長によると、かつては修繕の必要なものを見つけても申告をためらうような雰囲気だったという。ジリ貧で傷んだ設備を「まだ大丈夫」と延命し、我慢を重ねていた。現在の鉄道部門はすごく前向きで、いつも活気があると述べた。

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ジワジワと沿線の魅力が広がるのが理想

藤井社長は「上下分離に甘えてはならない」と強調。地域とともに鉄道を盛り上げる姿勢が重要だとしている。