アパレル業界で倒産が相次ぐ中、新たな再生プレーヤーが台頭している。ブライトン・ジャパン（東京・千代田）は、経営難に陥ったアッシュ・ペー・フランスやR1000など5社を買収。2年で30ブランドを傘下に収め、独自の手法で再建を進めている。
アパレル倒産が過去5年で最多に
東京商工リサーチによると、2025年の婦人服販売業の倒産件数は144件と、前年の115件を上回り、2020年以来の高水準となった。倒産したのは零細企業が中心で、円安や原価上昇による仕入れコストや人件費の上昇に対応しきれなかった。コロナ禍でのゼロゼロ融資などの資金繰り支援策が終了したことも影響した。
一方、訪日客需要の恩恵を受ける企業もあるが、業界内の優勝劣敗は鮮明になっている。ネット通販の拡大や2次流通の浸透、夏の長期化による秋冬服の投入後ろ倒しなど、経営環境は厳しさを増す。
次々買収する新たな再生プレーヤー
経営難のアパレル企業を救済するのは、従来の投資ファンドや商社に加え、新たなプレーヤーだ。ブライトン・ジャパンは2023年に三井住友銀行出身の澤田渉氏が創業。DIPファイナンスや経営再建コンサルを手がける。子会社ブライトン・ファッションの佐々木貞夫社長は「商品を置いていれば売れていた時代から意識を変えられず、ネット通販など新たなことに踏み込めない会社が多かった」と指摘する。
同社はアッシュ・ペー・フランス、R1000など小売り4社と生地製造の鈴憲毛織の計5社、30ブランドを傘下に持つ。いずれも民事再生などの法的整理を進めていた会社で、1～2年の間に一気に買収した。
アッシュペーは前期黒字化、売却目的とせず
ブライトン・ジャパンは買収後、短期での売却を目的とせず、中長期的な再建を目指す。アッシュ・ペー・フランスは前期に黒字化を達成した。佐々木社長は「金融出身のメンバーがきめ細かな支援を行う」と話す。
業界では、ライトオンが今年3月にワールドの完全子会社となり、マックハウスも24年11月にファンドに売却された。ユナイテッドアローズも「コーエン」を2億円で売却するなど、再編が続く。
