米アップルは17日（日本時間18日）、主力スマートフォン「iPhone（アイフォーン）17」シリーズの日本国内での販売価格を引き上げた。昨年9月に発売した標準モデルの最小容量256ギガバイト（GB）は、従来の12万9800円から1割増の14万2800円となった。上位モデルの「Pro」や薄型の「Air」も対象で、いずれも1割前後の値上げとなる。
円安が影響か、米国価格は据え置き
アップルは自社公式サイトで価格を改定。米国では価格が据え置かれており、円安に伴う輸入コストの上昇を反映したとみられる。円安進行により、日本でのiPhone販売価格は相対的に割高になる傾向があり、今回の値上げはその影響を直接的に受けた形だ。
6月にもiPadやMacを値上げ
アップルは6月にも日本や米国などで、タブレット端末「iPad（アイパッド）」やパソコン「Mac（マック）」など一部製品を値上げしている。同社は、AI（人工知能）需要の急増で高騰しているメモリー半導体を中心とした調達コストを転嫁するためと説明していた。
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今回のiPhone値上げにより、日本国内でのアップル製品の価格競争力が一段と低下する可能性がある。一方、円安が長期化すれば、さらなる値上げも視野に入るとみられる。
