15日の東京株式市場で、日経平均株価は3営業日続落し、終値は前週末比450円安の3万9950円で取引を終えた。4万2000円の心理的節目を下回るのは約2週間ぶり。東証株価指数（TOPIX）も下落し、終値は前週末比35ポイント安の2850ポイントだった。
米株安と円高が重しに
前週末の米国株式市場でハイテク株を中心に下落した流れを引き継ぎ、東京市場でも売りが先行した。特に、半導体関連銘柄の値下がりが目立ち、指数を押し下げた。また、為替市場で円高ドル安が進行し、輸出企業の業績懸念から自動車株などにも売りが広がった。
市場関係者は「米国の長期金利上昇が株式市場の重しとなっている。さらに、今週から本格化する企業決算を前に、様子見ムードも強い」と指摘する。
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業種別では全33業種中30業種が下落
東証プライム市場の業種別株価指数では、全33業種中30業種が下落。値下がり率トップは鉱業で、国際商品市況の軟化が影響した。その他、証券、保険、銀行などの金融株も総じて軟調だった。一方、上昇したのは陸運、空運、電気・ガスの3業種にとどまった。
個別銘柄では、東京エレクトロンやアドバンテストなどの半導体関連株が軒並み下落。トヨタ自動車やホンダなどの自動車株も円高を嫌気して売られた。一方、ディフェンシブ銘柄とされるNTTやKDDIなどの通信株は底堅く推移した。
今後の見通し
今週は米国で主要企業の決算発表が相次ぐほか、日本の4月期決算発表も本格化する。市場では「企業業績が想定を下回れば、さらに株価が下落する可能性がある」との声が出ている。また、日米の金融政策を巡る不透明感も重しとなっており、投資家の慎重な姿勢が続きそうだ。
