株価が大きく下落する局面は、投資家にとって恐怖の対象となりがちだ。しかし、長期投資の観点から見れば、暴落時こそ割安な銘柄を購入する絶好のチャンスでもある。特に、2024年から始まった新NISA（少額投資非課税制度）を活用すれば、非課税で運用できるため、長期的な資産形成に有効だ。
暴落時に注目すべき割安銘柄の条件
暴落時に買うべき銘柄の条件として、以下の点が挙げられる。まず、業績が安定していること。一時的な市場の混乱で株価が下落しても、企業のファンダメンタルズが健全であれば、いずれ株価は回復する。次に、割安であること。PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）が業界平均や過去の水準と比較して低い銘柄が対象となる。さらに、成長性があること。長期的に収益を拡大できるビジネスモデルを持つ企業は、暴落後の回復力が高い。
専門家が選ぶ3つの銘柄
本記事では、市場のプロが厳選した、新NISAで長期投資に適した割安銘柄を3つ紹介する。これらの銘柄は、現在の株価下落局面で割安感が強まっており、長期的なリターンが期待できるとされる。
1. トヨタ自動車（7203）
トヨタ自動車は、世界有数の自動車メーカーであり、ハイブリッド車や燃料電池車など、環境技術でも先行している。2023年度の営業利益は過去最高を更新し、財務体質も強固。PERは10倍前後と、業界平均と比べて割安だ。世界的なEVシフトの遅れや、円安の恩恵もあり、長期的な成長が期待できる。
2. 三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）
メガバンクの一角である三菱UFJは、金利上昇局面で収益拡大が見込める。日銀のマイナス金利政策解除により、貸出金利の上昇が期待される。PBRは0.5倍前後と、解散価値に比べて株価が低く、割安感が強い。また、自己資本比率も高く、安定した配当も魅力だ。
3. 日本電信電話（9432）
NTTは、通信インフラを保有する安定企業。光回線やデータセンター事業が収益を支え、キャッシュフローも豊富。PERは12倍程度で、通信業界の中でも割安。株価は長期的に安定して推移しており、暴落時の下落幅も小さい傾向がある。配当利回りも3%前後と、インカムゲインも期待できる。
暴落時こそ長期投資のチャンス
株価暴落は、短期的には不安が募るが、長期的な資産形成の視点では大きなチャンスとなる。新NISAを活用し、割安な優良銘柄を積み立てることで、非課税で効率的な運用が可能だ。ただし、個別銘柄への投資はリスクを伴うため、分散投資を心がけ、自身のリスク許容度に応じた投資を行うことが重要だ。
