12日夜（日本時間13日午前）のニューヨーク原油先物市場で、代表的な指標であるテキサス産軽質油（WTI）の8月渡し価格が一時、前週末終値比4.3%高の1バレル＝74ドル台半ばまで急伸した。中東情勢の悪化により原油供給が不安定になるとの懸念から、買い注文が市場を席巻した。
米軍の追加攻撃とホルムズ海峡封鎖宣言
中東地域を管轄する米中央軍は12日夕、イランへの追加攻撃を開始したと発表。これに対しイラン側は、原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の再封鎖を宣言した。米国とイランの応酬が続く中、ホルムズ海峡の安全航行を巡る不透明感が一段と強まっている。
WTI価格は、停戦期待から6月下旬に60ドル台後半まで下落し、2月末の攻撃開始前の水準に戻っていたが、今回の事態で再び上昇圧力にさらされている。
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円相場への影響
週明け13日の東京外国為替市場では、円相場が前週末（午後5時）比で40銭程度の円安・ドル高となり、1ドル＝162円台前半で推移している。中東情勢緊迫化への警戒感から「有事のドル買い」が先行。一方、政府・日本銀行による円買い・ドル売りの為替介入への警戒感も市場に漂う。
対ユーロでは、30銭程度の円高・ユーロ安で1ユーロ＝184円台半ばでの取引となっている。
