中国製EVバッテリーが世界市場を席巻
電気自動車（EV）の普及に不可欠なリチウムイオン電池市場で、中国メーカーの存在感が急速に高まっている。2023年の世界シェアで、CATL（寧徳時代新能源科技）が約37％、BYD（比亜迪）が約16％を占め、両社で世界の半分以上を生産している。これに対し、日本のパナソニックは約8％と後れを取っている。
中国勢の強みは技術と価格
中国バッテリーメーカーの強みは、技術革新と価格競争力にある。CATLは2023年に「神行電池」と呼ばれるリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池を発表。10分の急速充電で400キロメートルの航続距離を実現し、コストも従来の三元系電池より安い。BYDは独自の「ブレードバッテリー」を開発し、安全性とエネルギー密度を両立させている。
日本勢の巻き返しは可能か
一方、日本のバッテリーメーカーは苦戦を強いられている。パナソニックはテスラ向けに高エネルギー密度の電池を供給しているが、中国勢の低価格攻勢に押されている。日本政府は2030年までに国内のバッテリー生産能力を100ギガワット時（GWh）に引き上げる目標を掲げるが、中国はすでに1000GWhを超える生産能力を持つ。
欧米も警戒、脱中国依存の動き
米国と欧州連合（EU）は、中国への依存度を下げるため、自国でのバッテリー生産を促進する政策を打ち出している。米国のインフレ抑制法（IRA）では、北米で組み立てられたEVに最大7500ドルの税額控除を提供。EUも重要原材料法（CRMA）を制定し、戦略的原材料の調達先多様化を進める。
資源の確保が鍵
バッテリー生産にはリチウム、コバルト、ニッケルなどのレアメタルが不可欠だ。中国はこれらの資源を世界中で確保する戦略を展開。例えば、リチウムではオーストラリアやチリの鉱山に投資し、コバルトではコンゴ民主共和国から大量に調達している。日本も資源外交を強化しているが、中国に追い付くのは容易ではない。
EV普及の鍵はバッテリーコスト
EVの普及にはバッテリーコストの低減が不可欠だ。ブルームバーグNEFによると、2023年のリチウムイオン電池の平均価格は1キロワット時（kWh）あたり139ドルで、前年比14％低下した。中国勢の大量生産が価格低下に貢献している。2030年には100ドルを下回ると予測され、EVとガソリン車の価格差が縮まることが期待される。
日本企業の生き残り戦略
日本企業は高品質・高性能なバッテリーで差別化を図る。例えば、パナソニックはテスラ向けに4680型電池を開発し、生産コストを50％削減する計画だ。また、全固体電池の実用化を目指し、トヨタ自動車や日産自動車も研究開発を加速している。全固体電池はエネルギー密度が高く、安全性にも優れるため、次世代の主流になる可能性がある。
まとめ
中国製バッテリーの台頭は、EV普及を加速させる一方で、地政学的リスクもはらんでいる。日本企業は技術力で巻き返しを図るが、価格競争で中国に対抗するのは難しい。政府と民間が連携し、資源確保と技術開発を両立させる戦略が求められる。
